大幸薬品は2026年8月17日、「災害時のトイレ防災に関する意識調査」の結果を発表した。調査は2026年7月10日〜7月13日、全国の20歳〜69歳の男女1,095人を対象にインターネットで実施された。
災害時の不安、トイレが最多
地震や台風などの災害時を想定したときに不安に感じることを聞いたところ、「トイレが使えないこと」が66.1%で最多となった。次いで「飲料水の不足」(61.2%)、「食料の不足」(57.9%)が続いた。
一方、自宅に備えている防災用品では、「飲料水」(76.3%)、「非常食」(66.5%)、「懐中電灯・ランタン」(62.9%)が上位となった。しかし、「非常用トイレ」を備えている人は41.3%にとどまった。災害時にトイレを最も不安視する人が多い一方で、実際の備えは十分に進んでいないことが分かった。
安全確認前のトイレ使用、45.6%が危険な行動の可能性
大きな地震の直後、断水はしていないものの排水設備などの安全確認ができていない状態でトイレの水を流してよいと思うかを尋ねたところ、「排水管などの安全が確認できるまで流さないほうがよいと思う」と回答した人は54.1%だった。一方、「汲み置きの水などがあれば流してよいと思う」(22.3%)、「問題なく流してよいと思う」(12.5%)、「わからない」(10.8%)となり、これらを合わせると安全確認前に流してしまう可能性がある人は45.6%に上った。
災害時にトイレの水を流すことで起こり得るリスクについては、「排水管が破損していると汚水が逆流することがある」と知っていた人が50.4%、「建物の下の階に汚水漏れが広がることがある」と知っていた人が45.8%、「安全確認まで水を流さず携帯用トイレを使うべき」と知っていた人が38.4%となった。これらのリスクを「いずれも知らなかった」という人も21.7%いた。
非常用トイレの備蓄、半数が20回分以下
自宅に非常用トイレを備えている人に準備個数を聞いたところ、「5〜20回分程度」が36.6%で最多。次いで「5回分未満」(19.9%)、「21〜50回分程度」(19.4%)と続き、「20回分以下」の合計は56.5%に達した。「何回分あるか把握していない」も11.6%だった。非常用トイレは1人1日5回、7日分で1人あたり35回分が目安とされる。家族の人数に応じた備えと、開封して使い方や処理方法を確認しておくことが重要だという。
備えていない理由では、「必要だと思っているが、まだ購入できていないから」が24.1%で最多。次いで「飲料水や非常食の備えを優先しており、トイレまで意識が向いていなかったから」(22.0%)、「災害時に自宅でトイレに困る状況を想定したことがなかったから」(20.3%)が続いた。必要性を認識しながらも優先順位が下がる「行動の先延ばし」が課題となっている。
外出時の携帯用トイレ携帯は4.2%
普段の外出時に持ち歩いているものでは、「現金」(50.6%)、「飲料水・水筒」(42.0%)、「モバイルバッテリー・充電器」(29.5%)が上位となったが、「携帯用トイレ」は4.2%にとどまった。持ち歩いていない理由では、「外出中にトイレが使えなくなる状況を想定したことがなかったから」が35.6%で最多だった。
今回の調査から、災害時のトイレ対策へのニーズは高いものの、「意識」が「行動」に結びついていない実態が明らかになった。大地震の直後は断水していなくても排水設備が破損している可能性があるため、安全確認ができるまでは水を流さず非常用トイレを使用し、自宅には必要回数分、外出時には携帯用トイレを防災ポーチなどに入れておくことが提案されている。大幸薬品は、常備薬で家庭の「備え」を支えてきた企業として、トイレの問題を設備だけでなく暮らしの備えの一部として啓発していく方針だ。
