厚労省「高齢者は8時間以上寝るな」…パリ大学が突き止めた認知症リスクが30%跳ね上がる睡眠時間
厚労省「高齢者は8時間以上寝るな」…認知症リスクが30%跳ね上がる時間

パリ大学の研究により、6時間以下の睡眠が認知症リスクを30%上昇させることが明らかになった。東北大学加齢医学研究所教授の川島隆太氏は、厚生労働省が高齢者に対して8時間以上床に就かないことを目安としていると指摘する。成人は6時間以上、中学・高校生は8~10時間、小学生は9~12時間の睡眠が推奨されている。

日本人の睡眠実態と健康リスク

OECDの国際比較調査によると、日本人の平均睡眠時間は7時間40分で、加盟国中最短であり、全体平均より40分以上短い。しかし、実際には6時間未満で眠る人の割合も多く、慢性的な睡眠不足状態にある人が少なくない。睡眠不足は集中力や判断力、感情のコントロールの低下につながる。

睡眠の質が悪いと、肥満、高血圧、糖尿病、心疾患、脳血管疾患、認知症、うつ病などの発症リスクが高まり、死亡リスクも高まるとの報告がある。川島氏は、健康な心身を保つために良い睡眠をとることが重要だと強調する。

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睡眠休養感の重要性とチェック項目

良い睡眠の定義は、医学的には睡眠の量(時間)と質(睡眠休養感)とされる。睡眠休養感とは、朝にぐっすり眠れて疲れが取れたと感じる主観的な感覚で、睡眠の質を最も反映していると考えられている。近年の国の調査では、睡眠休養感が得られていない人の割合が年々増加している。

川島氏は、以下の項目で自分の睡眠の質をチェックするよう勧めている。

  • 睡眠時間(7時間より少なくないか)
  • 日常生活にストレスを感じていないか
  • 就寝直前に食事をしていないか
  • 朝食を食べたか
  • 運動不足になっていないか
  • 歩く速さは落ちていないか
  • なんらかの病気に罹患していないか

これらの項目に該当する場合、睡眠の質や健康状態に注意が必要となる。

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