インフレ対策としての投資活用 青木さやかさんが学ぶ物価上昇への備え
インフレ対策の投資活用 青木さやかさんが学ぶ物価上昇への備え

民間調査会社によると、9月から値上げする飲食料品が3000品目を超え、2026年の月別では最多になる見通しだ。物価上昇が続く中、マネー初心者のタレント青木さやかさんが、投資アドバイザーの代田秀雄さんからインフレへの対応について学んだ。

物価上昇で現金は「目減り」

青木さんは「最近何を買っても以前よりも高くて。スーパーで買い物をしたら1万円を超えることもあるんです」と現状を語る。代田さんは「インフレが進んでいますよね」と応じ、インフレはモノやサービスの値段が全体的、継続的に上がる状態だと説明した。

インフレの要因について代田さんは「円安で輸入品の価格が上がっていることに加え、食料品やエネルギー価格、人手不足による人件費の上昇なども影響しています。気候変動も、中長期的には農産物価格などに影響します」と述べた。

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日本銀行は物価安定の目安として、中長期では年に2%ずつ物価が上がることを目標にしているという。「かつてのように『物価は上がらないもの』と決めてかかるのは、見直したほうがよいと思います」と代田さんは話す。

個人向け国債も選択肢

毎年2%ずつ物価が上がると、100万円で買えていたものが5年後には110万円程度になり、100万円では買えなくなる。これが「目減り」だと代田さんは説明する。

「将来の生活に備えて長期で持つ資産は投資したほうがいいのですが、日々の生活を守っていくための現預金は必要です。インフレだから何でも投資に回せばいいというわけではない」と整理した。

子どもの学費や車の買い替え費用など、すぐに使わないが確実に必要なお金については、「個人向け国債」で持つことも選択肢になると提案。現在購入できる個人向け国債の金利は1.71~2.06%で普通預金より有利だという。

長期投資でインフレに備える

将来のためのお金については「インフレ率を上回って増えることが期待できる商品に投資する必要があります」と代田さん。2025年度のインフレ率は2.7%だった。

青木さんが積み立てている「オルカン」こと「eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)」について、代田さんは「世界株式などに分散投資する投資信託で期待されるリターンは年率4~7%程度といわれており、インフレ率を上回ることが期待できます」と評価。ただし「毎年得られる利回りではなく、あくまでも長期で見た期待値です。大きく値下がりする年もあるため、長期間使わないお金で投資し、15年、20年といった時間軸で考えるのが大切です」と注意を促した。

青木さんは「物価は上がるものと聞き、それを前提として準備をしなくてはいけないなと思いました。幸い、2年前から積み立て始めた投資信託の評価額は増えていて、心の安心材料の一つになっています」とコメント。古着を買ったり、外食でなくおにぎりや弁当を作って持参したりと、消費にメリハリをつけてインフレと付き合っていきたいと述べた。

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