ヤマダHDとエディオン、経営統合を検討中　「明日の取締役会で決定」

家電量販チェーンを展開するヤマダホールディングスとエディオンは6月4日、一部新聞で報じられた両社の経営統合について、検討中であり5日の取締役会で協議すると発表した。

両社の現状

両社は報道について「当社が発表したものではない」としながらも「経営統合について検討していることは事実」と認めた。「現時点で決定している具体的な事項はない」としている。

ヤマダホールディングスは、家電量販店「ヤマダデンキ」を展開。年間売上高は1兆6918億円（2026年3月期）。PC専門店や家具専門店など多くの業態があり、全国に直営957店舗、FC（フランチャイズ）7817店舗を展開している。

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一方のエディオンは、年間売上高7937億円（2026年3月期）。直営とFCを合わせて全国1180店舗を展開している。両社を合わせると、売上高およそ2兆5000億円、全国9954店舗の巨大グループとなる。

業界再編の動き

ヤマダデンキは異業種との共同出店を進めている。エディオンは4月にオープンした岡山本店など、新たな店舗展開にも積極的だ。両社の統合が実現すれば、家電量販業界の再編が加速する可能性がある。

なお、本記事の店舗数については、ヤマダホールディングスの店舗数に誤りがあったため、2026年6月5日13時30分に修正した。