日本株の上昇が続く中、外国人投資家の買いが相場を牽引している。6月17日に発売された『会社四季報2026年3集・夏号』では、外国人持ち株比率の上昇が顕著な銘柄をランキング形式で掲載。本記事では、時価総額1000億円以上の企業に絞って、過去1年間に外国人持ち株比率が大きく上昇した企業を紹介する。
データセンター関連銘柄が上位を独占
ランキング首位となったのは古河電気工業（5801）。データセンター向け光ファイバーの需要拡大により、前期は35％超の営業増益を達成。配当も120円から210円に増額した。外国人持株比率は昨年の21.7％から41.2％へと急上昇し、時価総額は4715億円から3.9兆円に拡大した。
2位は芝浦メカトロニクス（6590）。枚葉式Siウエハ洗浄装置で世界シェア首位を誇り、生成AI関連の先端パッケージ装置需要で最高益を更新。外国人持株比率は28.3％から45.6％に上昇し、時価総額は1092億円から3391億円へ増加した。
3位にはアンリツ（6754）がランクイン。通信計測器がデータセンター向けに伸び、前期は2割超の営業増益。今期も業績拡大が見込まれる。外国人持株比率は28.2％から43.5％に上昇し、時価総額は2225億円から6269億円へ拡大した。
非鉄大手・三井金属も外国人に人気
非鉄大手の三井金属（5706）も上位に顔を出した。前期は銅箔で生成AI関連需要が高まり、金属の評価益も加わって最高益を更新。外国人持株比率は29.1％から43.9％に上昇し、時価総額は2826億円から2.9兆円へと10倍以上に膨らんだ。
半導体関連銘柄も健在
半導体関連では、SCREENホールディングス（7735）が23位にランクイン。前期は研究開発費の負担で減益だったが、今期はAI関連需要を追い風に最高益更新が見込まれる。外国人投資家の買いにより、時価総額は1兆円から2兆円超へ倍増した。
なお、特定株比率5割以上の銘柄はランキング対象外となったが、キオクシアホールディングス（285A）は米ベインキャピタルが保有株を売却する中でも外国人投資家から買われ、外国人持株比率が56.1％から68.4％へ上昇した。
外国人投資家は、テーマ性、時価総額の大きさ、好業績・高ROEといった条件を重視する傾向があり、今回のランキングからもその傾向が明確に読み取れる。
