カテゴリー : 株式市場


読売333指数0.8%安 中東リスクと金融政策で荒れた動き

読売新聞社が公表する日本株指数「読売333」は、2026年3月16日週に週間で0.8%安となりました。中東情勢の悪化や米連邦公開市場委員会(FOMC)などの重要イベントが市場を揺さぶり、前半は小動きながら後半は大幅な変動が見られました。個別株では海運株が買いを集める一方、建設機械株が売り込まれるなど、セクターごとに明暗が分かれています。

東証続落、一時2600円超安 5万1千円割れ

連休明けの東京株式市場で日経平均株価が大幅続落。一時2600円超安で5万1000円を1月以来の2カ月半ぶりに割り込み。中東情勢悪化による原油高騰が景気減速懸念を煽り売り先行。

NYダウ続落203ドル安 米利下げ観測後退で売り優勢

ニューヨーク株式市場でダウ工業株30種平均が続落し、前日比203.72ドル安の4万6021.43ドルで取引終了。米イスラエルとイランの交戦による原油価格高止まりが米利下げ観測後退を招き、売り注文が優勢となった。

NYダウ203ドル安、原油高警戒で2日連続下落

ニューヨーク株式市場でダウ平均株価が前日比203.72ドル安の4万6021.43ドルとなり、原油高への警戒から消費・素材関連銘柄が値下がり。WTI原油価格は一時101ドル台まで上昇し、ナスダック総合指数も61.73ポイント安で軟調推移。

読売333、週間381円安 原油価格変動で市場乱高下

東京株式市場で読売株価指数(読売333)が週間で381円21銭安となり、中東情勢に伴う原油価格の変動が市場を揺さぶりました。日経平均株価も下落し、投資家心理は不安定な展開を続けています。

機械受注5.5%減、2カ月ぶりマイナスに転じる

内閣府が発表した1月の機械受注統計によると、民間設備投資の先行指標となる「船舶・電力を除く民需」の受注額が前月比5.5%減少し、2カ月ぶりのマイナスとなった。基調判断は「持ち直しの動きがみられる」を維持している。

NY株大幅反落768ドル安 米インフレ懸念で売り優勢

ニューヨーク株式市場でダウ平均が3営業日ぶりに反落し、前日比768ドル安で取引終了。米イスラエル・イラン交戦による原油高や卸売物価指数上昇でインフレ懸念が強まり、FRBの物価見通し上方修正も下げ幅拡大に影響しました。

米FRB、政策金利据え置き 原油高騰の影響を注視 (18.03.2026)

米連邦準備制度理事会(FRB)は18日のFOMCで政策金利を3.5~3.75%で据え置くことを決定。米イスラエルとイランの交戦による原油価格高騰がインフレや雇用に与える影響を見極める必要があると判断した。2026年に1回の利下げを見込む経済見通しも維持。

読売333指数2日連続上昇 終値4万7950円

東京株式市場で読売333指数が2日連続で上昇し、終値は前日比1115円94銭高の4万7950円05銭となった。構成銘柄の9割超が値上がりし、日経平均株価も5営業日ぶりに上昇した。

東証大幅反発、終値1539円高 原油供給懸念後退

18日の東京株式市場で日経平均株価は大幅に反発し、終値は前日比1539円01銭高の5万5239円40銭となった。日本側が米国産原油調達の意向と伝わり、供給懸念が後退したことで買い注文が膨らんだ。

日経平均5営業日ぶり上昇 全面高で1539円高

東京株式市場で日経平均株価が5営業日ぶりに上昇し、終値は前日比1539円01銭高の5万5239円40銭となった。半導体関連銘柄を中心に買い注文が膨らみ、東証プライム銘柄の9割超が上昇する全面高の展開となった。

家計資産2351兆円で過去最大、日銀国債保有50%切る

日銀の資金循環統計によると、2025年12月末の家計金融資産は前年比5.3%増の2351兆円と過去最大を更新。株高やNISA普及が追い風に。一方、日銀の国債保有割合は3年半ぶりに50%を下回り、49.04%となった。

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