米イラン停戦合意が市場に大きな影響、日経平均は急騰で5万6000円台回復
2026年4月8日、東京株式市場では、米国とイランが2週間の停戦で合意したことが大きな好感材料となり、日経平均株価（225種）が急騰しました。終値は前日比2878円86銭（5.39％）高の5万6308円42銭となり、上昇幅は史上3番目の大きさを記録しました。これは3月3日以来、約1か月ぶりに5万6000円台を回復したことを意味し、市場の強い反応を示しています。
取引開始直後から買い注文が膨らみ、業種別では半導体関連が大きく上昇
トランプ米大統領が日本時間8日朝、イランへの攻撃を2週間停止するとSNSで表明したことを受け、東京市場では取引開始直後から買い注文が膨らみました。東証プライム銘柄の9割近くが上昇し、特に半導体関連や非鉄金属といった業種の値上がりが大きかったです。この動きは、中東情勢の緊迫化が緩和されることで、グローバルな経済不安が後退するとの期待が広がったことを反映しています。
円相場は円高・ドル安に推移、原油価格の急落が円買いを後押し
同日の東京外国為替市場では、円相場が午後5時時点で前日比1円66銭円高・ドル安の1ドル＝158円20～22銭で大方の取引を終えました。イラン情勢の緊迫化で進んでいた「有事のドル買い」が薄れ、ドルを売って円を買う動きが進んだことが背景です。さらに、原油輸送の要衝であるホルムズ海峡の通行が可能になるとの思惑から原油の先物価格が下落し、貿易赤字拡大への懸念が和らいだことも円買いにつながりました。
ニューヨーク原油先物市場では価格が急落、一時91ドル台まで下落
7日夜のニューヨーク原油先物市場では、代表的な指標となるテキサス産軽質油（WTI）の5月渡し価格が一時、1バレル＝91ドル台まで急落しました。7日午前には、米国とイランの戦闘悪化の懸念から117ドル台まで上昇する場面もありましたが、そこから23％下落する大きな変動を見せました。トランプ氏の攻撃停止表明により、中東からの原油の供給が回復するとの期待が広がり、価格が急落したのです。
この一連の市場動向は、地政学的リスクの緩和が金融市場に即座に影響を与えることを示しており、投資家の心理が大きく変化したことを物語っています。今後も中東情勢の進展に注目が集まりそうです。
