読売333終値、2営業日連続で上昇 中東停戦期待が市場を後押し
週明け6日の東京株式市場において、読売株価指数（読売333）の終値は、前週末比30円98銭（0.07％）高い4万7237円23銭を記録しました。これで2営業日連続の上昇となり、市場全体では333銘柄のうち161銘柄が上昇、170銘柄が下落する展開となりました。
日経平均株価も上昇 半導体関連株が牽引
日経平均株価（225種）の終値は、前週末比290円19銭（0.55％）高い5万3413円68銭となりました。日経平均への影響度が大きい半導体関連株の上昇が目立ったことで、読売333と比較して上昇率が大きくなっています。
中東情勢を巡る停戦期待が投資家心理を改善
市場関係者の間では、中東情勢を巡る動向が注目されました。一部報道によれば、米国とイランなどが45日間の停戦に向けた条件を協議しているとの情報があり、これが停戦への期待を高めました。この期待感から投資家心理が改善し、半導体関連株を中心に幅広い銘柄に買いが広がりました。
ただし、利益確定を目的とした売りも一部で出たため、上昇幅は限定的なものにとどまっています。このような状況下で、市場は慎重ながらも前向きな動きを見せました。
個別銘柄の動向
読売333の構成銘柄の中で、上昇率が最も高かったのはレゾナック・ホールディングス（HD）で4.82％の上昇を記録しました。続いてレーザーテックが4.46％、キオクシアHDが4.35％上昇するなど、技術系企業が好調でした。
一方、下落率が大きかった銘柄としては、T＆D HDが6.70％下落し、KOKUSAI ELECTRICが4.82％、サンリオが4.35％下落しました。これらの銘柄では利益確定売りや個別の材料による調整が進んだ模様です。
また、東証株価指数（TOPIX）は0.39ポイント（0.01％）低い3644.80で取引を終えています。
全体として、中東情勢の進展に対する期待が市場心理を支える形となり、東京株式市場は小幅ながらも上昇基調を維持しました。今後の国際情勢の動向が、引き続き市場の重要な焦点となる見込みです。
