東証日経平均、午前終値は5万5997円に反落 前日急騰の反動で売り優勢
東証日経平均、午前終値5万5997円 前日急騰の反動で反落

東京株式市場、日経平均が反落 前日急騰の反動で売り優勢に

2026年4月9日、東京証券取引所における午前の取引が終了し、日経平均株価(225種)は反落した。前日の大幅上昇に対する反動的な売り注文が優勢となり、市場は調整局面に入った様相を見せている。

午前終値は5万5997円 一時400円超の下落も

午前終値は前日終値比311円24銭安の5万5997円18銭を記録した。東証株価指数(TOPIX)も28.62ポイント安の3746.68となった。日経平均は取引中、一時的に400円を超える下落幅を示し、投資家の警戒感が強まっていたことがうかがえる。

前日には日経平均が2800円超の急騰を見せたため、高値圏での利益確定売りが発生。特に半導体関連銘柄が大幅に下落し、市場全体の下げを牽引する形となった。これらの銘柄は前日の上昇幅が大きかったことから、短期的な調整圧力が強まったとみられる。

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中東情勢の不透明感が投資家心理を圧迫

国際情勢も市場に影を落としている。米国とイランが停戦に合意した一方で、イスラエルがレバノンへの攻撃継続を宣言。これに対抗してイランがホルムズ海峡の封鎖を報じられ、地域情勢の先行きに対する不透明感が増大した。

このような地政学的リスクが投資家心理を暗くし、リスク回避の動きを促した可能性がある。市場関係者からは、当面の利益確定売りが続く可能性を指摘する声も上がっている。

午後の取引では、中東情勢の展開や企業業績への注目が高まると予想される。投資家は慎重な姿勢を維持しつつ、新たな材料を探る動きが活発化しそうだ。

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