東京株式市場が続伸、一時900円超の上昇で活況
週明け6日の東京株式市場は、日経平均株価（225種）が前週末比290円19銭高の5万3413円68銭で取引を終え、続伸を記録しました。上げ幅は一時900円を超えるなど、市場は活発な動きを見せています。
米イラン停戦協議の報道が市場に期待感をもたらす
この上昇の背景には、米国とイランが45日間の停戦案について協議しているとの一部報道が大きく影響しています。米ニュースサイトのアクシオスによると、協議は恒久的な停戦にもつながり得るとして、米国とイランが仲介国とともに条件を話し合っていると報じられました。中東情勢の混乱緩和への期待が膨らみ、投資家心理を改善させたのです。
高市早苗首相のナフサ供給安定化表明が安心感を醸成
さらに、プラスチックの原料であるナフサの供給懸念が払拭されたことも市場の後押しとなりました。高市早苗首相が4日に自身のSNSで、国内需要4カ月分を確保していると投稿し、6月にはナフサが供給できなくなるとの一部報道を否定しました。これにより、供給不安が解消され、市場の安心感が高まったのです。
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米国雇用統計の好調さが相場を下支え
また、米労働省が発表した3月の雇用統計も市場にプラスの影響を与えました。景気動向を敏感に示す非農業部門の就業者数が市場予想を大幅に上回り、米国経済の堅調さを示す結果となりました。これが世界的な景気回復への期待を呼び起こし、株式市場全体を支える要因となっています。
これらの要素が重なり、東京株式市場は堅調な展開を続けており、投資家のリスク選好姿勢が強まっている様子が伺えます。今後の米イラン協議の進展や経済指標の動向が、市場の方向性を左右する鍵となりそうです。
