米イラン停戦表明で原油価格が急落、一時91ドル台に
【ニューヨーク＝木瀬武】7日夜（日本時間8日午前）のニューヨーク原油先物市場において、代表的な指標であるテキサス産軽質油（WTI）の5月渡し価格が急落しました。同日は一時、1バレル＝117ドル台まで上昇していたものの、トランプ米大統領がイランへの攻撃を2週間停止すると表明した後は、約26ドル（約23％）安の91ドル台をつける場面も見られました。
市場の緊張感が一転、WTI価格が6日ぶりに100ドル割れ
WTIの価格が100ドルを割り込むのは1日以来、実に6日ぶりのことです。7日には、米軍がイラン最大の原油積み出し拠点があるペルシャ湾のカーグ島の軍事拠点を再度攻撃したとの報道があり、市場では停戦交渉の先行きに対する不透明感が広がっていました。しかし、トランプ氏が同日夕に自身のSNSへの投稿で攻撃停止を表明する直前は、108ドル前後で推移していた価格が、発表後には急激な下落を見せたのです。
東京株式市場では日経平均が大幅上昇、5万6000円台を回復
一方、8日の東京株式市場では、原油先物価格の下落や中東情勢の緊張緩和への期待が高まり、取引開始直後から買い注文が膨らみました。日経平均株価（225種）は一時、前日終値から2800円超の値上がりを記録し、取引時間中としては3月5日以来、約1か月ぶりに5万6000円台を回復しました。午前の終値は、2649円27銭（4.96％）高の5万6078円83銭でした。
市場関係者は投資家心理の改善を指摘
東証プライム銘柄の9割が上昇しており、市場関係者は「中東情勢に警戒を強めていた投資家の心理が大きく改善した」との見方を示しています。これにより、株式市場全体に買い意欲が広がり、大幅な上昇につながったと分析されています。
為替市場では円高・ドル安の動き
東京外国為替市場では、対ドルの円相場が、前日（午後5時）と比べて1円30銭程度の円高・ドル安となり、1ドル＝158円台半ばで取引されています。これまでの「有事のドル買い」の動きが薄れ、円を買い戻す動きが広がりました。対ユーロは、60銭程度の円安・ユーロ高となり、1ユーロ＝185円台前半となっています。
このように、米イラン間の停戦表明が原油価格の急落と株式市場の大幅上昇を引き起こし、為替市場にも影響を与えています。今後の情勢の推移が、国際経済に与える影響に注目が集まっています。
