文京区根津が再開発されない理由:バブル期の地上げを住民が阻止し低層住宅が密集する街並みを保全
文京区根津が再開発されない理由:住民が地上げ阻止

東京都文京区根津は、バブル期に地上げの波が押し寄せたにもかかわらず、高層タワーマンションや大型商業施設が建たず、細い路地に低層住宅が密集する風情ある街並みを残している。その背景には、関東大震災と太平洋戦争の戦災を免れた歴史と、住民による強力な街並み保全運動があった。

戦災を免れた稀有なエリア

東京23区の多くは、関東大震災や太平洋戦争の空襲で市街地が焼失し、その後区画整理や再開発が行われた。しかし根津は、関東大震災(1923年)では焼失を免れ、太平洋戦争(1939~1945年)でも大きな被害を受けなかった。このことが、古い路地や低層住宅がそのまま残る基盤となった。

1980年代後半のバブル期、根津では地上げが活発化した。特に幹線道路の不忍通り沿道が狙われ、戦前からの住宅がマンションに変わった。さらに、震災や戦災を免れた古い路地の街もターゲットとなり、開発の圧力が高まった。

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住民運動が再開発を阻止

地上げに対抗するため、地元住民が立ち上がった。「根津の環境を良くする会」が活動を開始し、1987年(昭和62年)には文京区の住民らが「まちづくりを考える住民懇談会」を結成した。この懇談会には、1984年から2009年まで刊行された地域雑誌『谷中・根津・千駄木』の編集者も参加し、雑誌発行にとどまらず様々な活動で街の保全を訴えた。

「根津は戦災を免れたことから風情ある街並みが残っており、それを保全しようとする住民の意向が強かった」と、ショッピングセンター研究家でライターの坪川うた氏は述べている。

文京区の再開発方針と住民の対立

一方、文京区は1987年に「文京区まちづくり指針」を策定し、再開発を進める3拠点の一つに根津と隣接する千駄木を指定。この指針では、不忍通りをセットバックして沿道の建物を高層化することが示され、市街地再開発事業の実施も検討された。

しかし、「中高層化を誘導する」としつつ、「後背に広がる低中層住宅地との調和を図る」という方針も併記され、住民の保全意向と区の開発方針は完全には一致しなかった。結果として、大規模な再開発は行われず、低層住宅密集地が維持されることとなった。

現在の根津は、不忍通り沿いには中層のビルが建つが、一歩路地に入ると戦前からの木造住宅や低層マンションが密集し、独特の景観を形成している。この街並みは、住民の粘り強い活動と、区の「調和」方針がもたらした結果と言える。

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