『ONE PIECE カードゲーム』を巡る混乱が続いている。13日に発売された『週刊少年ジャンプ』33号（集英社）にカードが付録となったことで、転売ヤーの標的となり、各地の書店やコンビニで売り切れが相次いだ。さらに、ラウンドワンは18日から開始予定のアニメ『ONE PIECE』とのコラボレーション企画について、ノベルティのカード配布方法を変更するなど、企業は転売対策に追われている。
ジャンプ増刷も転売ヤーを抑えきれず
集英社は発売前から異例の措置を取っていた。同社は「『ONE PIECEカードゲーム』の人気に鑑み、同号は通常より50万部増で発行いたします（トータルの発行部数は非公開）」と発表。さらに、電子版定期購読者向けに、付録と同じ通常版4枚と箔押しホロ加工の豪華版4枚のセット（応募負担金1,210円）を提供する「応募者全員サービス」も実施し、「すでに26.8万セット（214万枚）以上のご応募をいただいております」と公表していた。
これらの対策に対し、ネット上では「転売しにくくするように流通枚数を提示するのナイスすぎ！」「これ数多すぎて転売しても価値つかないのでは笑」と評価する声があった。しかし、現実には書店やコンビニで付録目当ての転売ヤーが買い占め、通常の読者がジャンプを購入できない事態が発生。「ジャンプ売り切れ続出。マジでどこにも置いてねえ」「アオのハコ最終回なのにワンピースカードの転売ヤーのせいでジャンプ買えなくて鬱」といった怒りの声が相次いだ。
カードの転売価格は発売当日、都内の一部カードショップで約1000円での買い取りが行われ、フリマアプリでも雑誌価格以上で取引された。現在は1000円以上で買い取る店舗も出ている。
ラウンドワン、コラボ直前に配布ルール変更と転売禁止を発表
騒動の中、ラウンドワンは16日、18日から開始するアニメ『ONE PIECE』とのコラボ企画について、ノベルティ「ONE PIECE カードゲーム -ROUND1 プロモーションパック-」の配布方法を変更すると発表した。当初はアプリ会員全員にクーポンを配信予定だったが、混雑を避けるため抽選方式に変更。公式サイトでは「非常に多くのお客様からのご意見、ご懸念をいただき、お客様の安全面ならびに近隣への配慮として、キャンペーン期間中の店舗における混乱を防ぐためです」と謝罪した。
また、転売行為に対しては「キャンペーンノベルティの転売・譲渡行為は固く禁止いたします。フリマアプリ等への出品が確認された場合、各プラットフォームと連携し、出品削除等の厳格な手続きを実施いたします」と警告。さらに、SNS上のデマ情報についても「正確な情報につきましては、当社公式SNSにて発信いたします」と注意喚起した。
ポケモンカードが先行導入、マイナンバーカード認証に期待
転売ヤー対策として注目を集めているのが、ポケモンカードが導入するマイナンバーカードを用いた本人認証システムだ。ポケモンカードは先日、ポケットモンスターグッズ公式通販サイト「ポケモンセンターオンライン」での抽選販売や、公式大会・イベントの参加申し込みにおいて、デジタル庁提供の「デジタル認証アプリ」を使用した本人認証システムを8月から導入すると発表。導入に先立ち、事前の利用登録を呼びかけている。
公式サイトでは「現在、すべてのお客様に公平な機会をご提供し、安心・安全にサービスをお楽しみいただくための取り組みとして、『マイナンバーカード』を用いた本人認証システムの導入準備を進めております」と説明。デジタル認証アプリは、マイナンバーカードを使った認証や署名を安全・簡単にするアプリで、将来的に「マイナアプリ」に統合される予定だ。
現時点では効果や使い勝手は不明だが、転売ヤー対策に長年悩むポケモンカードが打ち出した新たな一手として、成功すれば多くの企業が導入を検討するとみられる。『ONE PIECE カードゲーム』の転売問題も、こうした本人認証システムの導入が一つの解決策となる可能性がある。
