猛暑の長期化が旅行・観光市場の構造を変えつつある。暑さを避けて旅行時期をずらしたり、涼しい地域を旅先に選んだりする動きが世界的に広がっている。夏の観光需要が落ち込む一方、日本では北海道や東北地方などを「避暑地」として売り込む好機にもなり得る。猛暑による旅行需要の変化を、地方誘客や混雑緩和につなげられるかが課題となっている。
世界的に広がる「避暑」シフト
暑さで外出を控えたり、涼を求めて寒冷地へ足を運んだりする傾向が世界で加速している。国内では観測史上最高気温を記録した昨夏に続き、今年もそれに匹敵する猛暑が続き、旅行・観光市場への影響は一層広がりそうだ。
こうした中、関西では訪日客市場の冷え込みを防ごうと、夜間消費や屋内観光をアピールする取り組みが活発になっている。
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大阪の新ブランド「COOL OSAKA」
「酷暑は世界的な問題だ。観光経済を脅かすのではないか」。大阪観光局の溝畑宏理事長は6月の定例記者会見でこのように述べ、暑さへの危機感をあらわにした。
同局は暑さによるインバウンド（訪日客）の減少を防ぐため、夏場の新たなブランディング活動「COOL OSAKA」を展開。気温が下がる夜間や冷房の利いた屋内の観光スポット約60カ所の情報発信を始めており、今後は大阪メトロとも連携し認知向上を図る。
同局の担当者は「大阪ならではの涼スポットとして地下街や商店街もアピールしたい」と話す。
夜間プール営業で「避暑旅」消費を喚起
ホテルニューオータニ大阪は涼しい夜間のプール営業で「避暑旅」消費を呼び込んでいる。猛暑による旅行需要の変化を、地方誘客や混雑緩和につなげられるかが課題となっている。
