朝日新聞が報じた「テレビ離れの加速」に関する記事には、ミスリードと言える点があるようです。実際、TVer発表の2026年1～3月データではコネクテッドTVの割合が38％となり、月間2.1億回再生を超えています。スマホ、タブレット、パソコンでの配信視聴も多く、これらを「テレビではない」とみなすのは無理があるでしょう。
メディアが「テレビ離れ」をあおる理由
「全世代でリアルタイム視聴の割合が減った」のは、コネクテッドTVの普及で中高年層にも配信視聴が増えたからです。Netflixなどの有料動画配信サービス経由でテレビ番組を見る人も増えています。TikTokの切り抜き動画や違法アップロードで見ることもあり、テレビ番組のニーズが急落したわけではないでしょう。
若年層がテレビ番組に触れる頻度は以前よりも増えている可能性もあります。また、録画の手間が不要、CMを飛ばすために後で見たいなどの理由で全録機器を利用する人もおり、「テレビ番組をリアルタイムの放送で見なくなった」という報じ方が妥当です。
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各メディアの報道姿勢の違い
毎日新聞のウェブ版は「『高齢者もテレビ離れ』1995年以降初 NHK放送文化研調査」と“テレビ離れ”を強調したタイトルで報じました。一方、産経新聞のウェブ版は「テレビのリアルタイム視聴、全年齢層で初めて減少 NHK放送文化研究所調査」と“リアルタイム視聴”というフレーズを使い、正確に伝えようとする姿勢が見られます。
目を引く「テレビ離れ」というフレーズを使うのは、読まれるためです。ネット記事には数字狙いで批判ありきのタイトルが多いため、読む側はミスリードされない冷静さが必要です。
