朝日新聞が報じた「テレビ離れの加速」に関する記事が話題を呼んでいる。しかし、その内容にはミスリードと言える点がいくつか存在する。
テレビ離れの実態と調査の落とし穴
例えば、10年前にテレビをリアルタイムで見ていた時間に、現在は何をしているのか。もし「インターネットで動画を見る」という項目に変わったのなら、TVerを含めたものとして捉えるのがフェアな見方だろう。
テレビ局は開局当初から新聞社との結び付きが深く、提携・協力関係が続いてきた。そのためネット上では「オールドメディア仲間」などと一括りにされることも多い。しかし、今回のような悪意を感じさせる報道を見る限り、どちらも余裕がなく苦境に追い込まれている様子がうかがえる。
ネット民の怒りに火をつけた「NHKの調査」
今回の報道で重要なのは、冷静に見ればわかるようなアンフェアな報じ方に多くの人々が反応し、批判した理由である。記事に「NHK放送文化研究所の調査」と書かれていたことが批判に火をつけた感がある。
実際、ネット上には「テレビを見なくなったのはNHKの受信料のせい」「ほとんどテレビを見ない人からも高額な受信料を徴収するNHK」「一番見てないのがNHK。でもお金はサブスクより取られている」「NHKの受信料が嫌でテレビを持たないようにしている」「受信料の強制徴収は時代に合っていない」などと受信料に対する不満が続出した。
受信料制度に不満を持つ人々にしてみれば、「テレビを見なくなったのはお前のせいだろ！」と言いたいのだろう。
インターネットが普及し生活が一変した現在では、「76年前の1950年に定められた受信料制度が現在の国民感情や生活様式に合致するわけない」とみなす人のほうが多いかもしれない。
この調査はテレビに関するものだけではないにもかかわらず、ネットメディアがほぼそこのみをピックアップしたことで「NHK」が悪目立ちしてしまった。しかし、この受信料制度に対する不満が解消されない限り、今後も「テレビ離れ」という話題には必ず「NHKのせい」「受信料制度をやめろ」という批判がついてまわるだろう。
とはいえ、テレビは複数の問題を抱えている
テレビ業界は視聴率の低下や広告収入の減少、若年層の離れなど、多くの課題に直面している。今回の報道をきっかけに、より公平な議論が行われることを期待したい。
