トヨタ自動車は、次世代電池として注目される全固体電池の量産化に本格的に乗り出す。同社は2027年にもハイブリッド車（HV）に全固体電池を搭載する計画で、既存のリチウムイオン電池と比較して航続距離を2倍以上に延ばすことを目標としている。
全固体電池の開発状況と目標
トヨタは全固体電池の開発を長年進めており、2020年に試作品の走行デモを公開していた。今回の発表では、2027年から2028年にかけての量産開始を目指し、まずはHVに搭載することで、電池の信頼性やコストを検証する方針だ。全固体電池は、液体電解質の代わりに固体電解質を用いることで、エネルギー密度の向上や安全性の強化が期待されている。
トヨタの技術担当者は「全固体電池は、電動車の航続距離問題を解決する鍵となる。量産化にはまだ課題があるが、2027年の実用化に向けて開発を加速する」と述べている。
量産化への課題と戦略
全固体電池の量産化には、電解質の材料コストや製造工程の複雑さなど、いくつかのハードルが存在する。トヨタは、これらの課題を克服するために、パナソニックとの合弁会社であるプライムプラネットエナジー＆ソリューションズ（PPES）や、他のパートナー企業との連携を強化している。また、トヨタは全固体電池の生産を、愛知県の工場で行うことを検討している。
業界アナリストによると、全固体電池の市場規模は2030年には約2兆円に達する見込みで、トヨタはこの分野でリーダーシップを確立しようとしている。一方で、競合する日産自動車やホンダも全固体電池の開発を進めており、競争は激化している。
電動車戦略への影響
トヨタは、全固体電池の投入により、電動車の普及を加速させる狙いがある。同社は2030年までに全世界で350万台の電動車（EVとHVを含む）を販売する目標を掲げており、全固体電池はその達成に貢献すると期待される。特に、航続距離の向上は、EVの普及における最大の障壁の一つである「航続距離不安」を解消する可能性がある。
トヨタの豊田章男社長は「全固体電池は、電動車の未来を変える技術だ。トヨタは、この技術をいち早く実用化し、お客様に価値を提供したい」とコメントしている。
