ソニーグループの半導体事業は、イメージセンサー市場で世界シェア約50％を誇るリーダーとして知られるが、同社はこの分野でのさらなる成長を目指し、次世代戦略を本格化させる。2025年までに半導体事業の売上高を1兆円に引き上げる計画で、自動運転やIoT（モノのインターネット）向けの新製品投入を加速する。
自動運転向けセンサーで競争力強化
ソニーは自動運転技術の進化に伴い、車載用イメージセンサーの需要が急増すると見込む。同社は既に、高ダイナミックレンジや低照度性能に優れたセンサーを開発し、主要自動車メーカーへの供給を開始している。自動運転レベル3以上のシステムには、複数のセンサーが必要とされ、ソニーはこの市場で先行者利益を狙う。
ソニーセミコンダクタソリューションズの清水照士社長は、「車載センサー市場は今後5年で3倍に成長する」と述べ、2025年までに同事業の売上高に占める車載向けの割合を30％に引き上げる目標を示した。現在、車載向けは約10％にとどまる。
IoT分野での展開と生産能力増強
IoT分野では、工場の自動化やスマートシティ向けに、小型で省電力のイメージセンサーを提供する。ソニーは、独自の積層型センサー技術を活かし、他社との差別化を図る。また、生産能力の増強にも積極的で、長崎県の工場に新棟を建設し、2024年度の生産能力を2020年度比で約1.5倍に引き上げる計画だ。
ソニーは、イメージセンサー市場で韓国サムスン電子などとの競争が激化する中、技術力と生産規模で優位性を維持する必要がある。アナリストからは、スマートフォン市場の成熟が懸念されるが、ソニーは車載や産業向けなど新たな需要を開拓することで、成長を持続できると見る。
投資と研究開発の強化
ソニーは半導体事業への投資を拡大し、2023年度には過去最高の設備投資を見込む。研究開発では、次世代のセンサー技術として、イベントベースビジョンセンサーやLiDAR（光検出と測距）の技術開発を進める。これらの技術は、自動運転やロボット分野で重要な役割を果たすと期待される。
ソニーグループの吉田憲一郎会長兼CEOは、「半導体はグループの中核事業であり、社会の変化に対応した成長戦略を実行する」と強調する。同社は、イメージセンサー市場でのリーダーシップをさらに強固にし、持続的な成長を目指す。
