EV普及が半導体需要を牽引
電気自動車（EV）の世界的な普及加速により、車載半導体の需要が急増している。従来のガソリン車に比べ、EVは1台あたり約2倍の半導体を搭載するとされ、自動運転機能の高度化や電動化の進展に伴い、その需要はさらに拡大すると見られる。半導体業界団体の世界半導体貿易統計（WSTS）によると、2023年の世界半導体市場は約5200億ドルだったが、2030年には1兆ドルを超えるとの予測がある。
車載半導体の市場規模拡大
特にパワー半導体やマイコン、センサー類の需要が旺盛だ。パワー半導体はEVの電力変換効率を左右する重要部品であり、SiC（炭化ケイ素）やGaN（窒化ガリウム）といった次世代材料の採用が進んでいる。調査会社の富士経済によると、2023年の車載半導体市場は約4兆円で、2030年には約8兆円に倍増する見通し。
日本企業の課題とチャンス
日本企業は車載半導体で強みを持つが、先端半導体の分野では海外勢に遅れを取っている。経済産業省は国内半導体産業の復活を目指し、補助金や技術開発支援を強化。ルネサスエレクトロニクスやロームなどの企業が車載向け製品の増産を計画している。一方、台湾のTSMCや韓国のサムスン電子も車載半導体市場への参入を加速しており、競争は激化している。
サプライチェーンの見直し
2020年からの半導体不足を教訓に、自動車メーカーは半導体の長期契約や在庫確保を進めている。トヨタ自動車はデンソーと共同で車載半導体の設計・開発を強化し、安定調達を目指す。また、日産自動車はルネサスと協業し、次世代EV向け半導体の開発を進めると発表した。
半導体需要の急増は、関連装置や材料メーカーにも恩恵をもたらす。東京エレクトロンや信越化学工業などは、半導体製造装置やシリコンウエハーの需要増加で業績を伸ばしている。
2030年までの展望
2030年に半導体市場が1兆ドルを超えると予測される中、車載半導体はその約3割を占めると見られる。自動運転レベル3以上の普及や、EVのさらなるコスト低減が需要を押し上げる。しかし、地政学的リスクや技術的な課題も多く、各社の戦略が問われる。
