スマートフォンの充電切れに備えて、若者を中心に必需品化したモバイルバッテリー。しかし、その安全性に疑問を抱かせる調査結果が出た。損害保険ジャパンの意識調査によると、モバイルバッテリーの所有者のうち約3割が膨張や発熱といったトラブルに見舞われた経験があり、さらにそのうち約4割が異常や危険を感じながらも使用を続けていたことが分かった。
調査の概要と結果
調査は3月に、全国の20～59歳を対象にインターネットで行われ、1000人から回答を得た。それによると、58.8％がモバイルバッテリーを所有しており、そのうち約3割が「異常に熱くなった」「膨張した」「異音がした」「焦げたようなにおいがした」といったトラブルに遭遇していた。重大事故につながりかねない「発火」や「発煙」もそれぞれ約3％が経験していた。
さらに、トラブル経験者の39.3％は異常や危険を感じつつも使用を継続しており、発火事故への認識の甘さが浮き彫りになった。
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処分方法にも問題
また、不要になったモバイルバッテリーを処分した人のうち、18.3％が禁止されている「通常の家庭ごみとして処分した」と回答した。「処分したいが方法が分からない」（18.7％）、「方法は知っているが自宅に保管したまま」（20.5％）という人も多く、不要品の廃棄に困惑している実態が明らかになった。
環境省は、モバイルバッテリーなどリチウムイオン電池を含む製品は決して家庭ごみに混ぜず、各自治体の処分ルールを確認して従うよう強く求めている。
