トヨタ自動車は、2026年までに次世代の電気自動車（EV）を投入する計画を明らかにした。同社はこれまでハイブリッド車（HV）で先行してきたが、EVシフトの加速を受けて戦略を転換。新型EVでは航続距離を現行比で約2倍に延ばし、競争力を高める方針だ。
次世代EVの核心技術
トヨタが開発中の次世代EVは、新型バッテリーと効率的なパワートレインを採用。具体的には、リチウムイオン電池のエネルギー密度を向上させ、航続距離を現行のbZ4Xの約500kmから1000km超に引き上げる。また、量産効果によるコスト低減も図り、価格競争力を強化する。
トヨタの佐藤恒治社長は、「EV市場は急速に拡大しており、当社も競争力のある製品を投入していく」と述べ、開発の加速を強調した。
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世界市場での競争激化
世界のEV市場では、中国のBYDや米国のテスラが先行。特にBYDは低価格帯EVで販売を伸ばし、2023年の世界販売台数でテスラを上回った。一方、トヨタは2023年のEV販売が約10万台と、世界シェアは1%未満にとどまる。
トヨタは2026年までにEVの年間販売台数を150万台に引き上げる目標を掲げる。今回の次世代EV投入は、この目標達成の鍵を握る。
国内生産への影響
トヨタは新型EVの生産を愛知県内の工場で行う計画。これにより、国内の電動化サプライチェーンが活性化し、雇用創出にもつながると期待される。また、バッテリーの調達では、パナソニックとの合弁会社や、新たなパートナーシップを活用する方針だ。
専門家は、トヨタのEV戦略が成功するかどうかは、航続距離と価格のバランスにかかっていると指摘。特に、中国市場での競争力強化が不可欠とみられる。
