トヨタ自動車の電気自動車（EV）戦略が、思うように進んでいない。同社は2026年にEVの年間生産台数を150万台に引き上げる目標を掲げているが、バッテリーの調達難や生産ラインの柔軟性不足が原因で、計画に遅れが生じている。
バッテリー調達の課題
トヨタはこれまで、ハイブリッド車（HV）で成功を収めてきたが、EVへのシフトではテスラや中国のBYDに大きく後れを取っている。特に、バッテリーの安定調達が大きな課題となっている。トヨタは2025年までに、バッテリー生産能力を年間280GWhに引き上げる計画だが、原材料の高騰やサプライチェーンの混乱が影響している。
業界アナリストは「トヨタのバッテリー戦略は保守的すぎる。テスラは自社生産に積極的で、コスト競争力で優位に立っている」と指摘する。
生産ラインの柔軟性不足
トヨタは、ガソリン車とEVを同じラインで生産する「マルチパスウェイ」戦略を採用しているが、この方式がEVの生産効率を低下させている。EV専用ラインを持つテスラに比べ、生産速度やコストで劣る。トヨタは2026年までにEV専用プラットフォームを導入する予定だが、それまでは競争力の維持が難しい。
トヨタの幹部は「EVの需要は確実に伸びているが、われわれはまだ過渡期にある。バッテリー技術の革新と生産プロセスの最適化が急務だ」と語っている。
競合他社の動き
一方、テスラは2023年に世界で180万台を販売し、BYDも150万台を超えた。トヨタのEV販売は2023年に約10万台にとどまり、目標達成には大幅な増産が必要だ。トヨタは2025年に新型EVを投入し、販売を加速させる計画だが、競合のペースには追いついていない。
さらに、中国市場ではBYDが低価格EVで攻勢をかけており、トヨタのシェアは低下している。トヨタは中国でのEV生産を強化する方針だが、現地メーカーとの競争は激しい。
今後の見通し
トヨタは2026年までにEVの生産台数を150万台に引き上げ、世界シェアを拡大する計画だ。しかし、バッテリー調達や生産ラインの課題を克服できるかが鍵となる。業界専門家は「トヨタが真のEVメーカーに変身できるかどうかは、これからの2年間が勝負だ」と分析している。
