中国EV市場で明暗分けるトヨタとホンダ
中国の電気自動車（EV）市場で、日本の二大自動車メーカーであるトヨタ自動車とホンダの明暗が鮮明になっている。トヨタは2022年に投入したEV「bZ4X」の販売が低迷する一方、ホンダは「e:Nシリーズ」で一定の存在感を示している。
トヨタの苦戦要因
トヨタの中国におけるEV販売は、2023年上半期で約1万台と低迷。bZ4Xの価格は約20万元（約400万円）と競合のBYD「ATTO 3」（約14万元）より高く、航続距離や充電速度でも劣る。また、トヨタはハイブリッド車（HV）に注力してきたため、EVのラインナップが限られている。
ホンダの巻き返し
ホンダは2022年に中国市場向けEV「e:Nシリーズ」を投入。2023年上半期の販売は約2万台とトヨタを上回る。特に「e:NP1」は価格を約18万元に抑え、中国メーカーに近い水準を実現。ホンダは2027年までに中国で10車種のEVを投入する計画で、現地パートナーとの協業も進める。
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両社の差は、中国市場への適応速度にある。トヨタはHVの成功に固執し、EV投入が遅れた。一方、ホンダは中国市場のニーズを重視し、価格競争力のあるEVを早期に投入した。
今後の展望
中国ではEVの補助金が縮小される一方、BYDやテスラがシェアを拡大。日本メーカーは競争激化に直面している。トヨタは2024年に新型EV「bZ3」を投入予定だが、挽回には時間がかかる見通し。ホンダはさらに攻勢を強め、2025年までに中国でのEV販売比率を40%に引き上げる目標を掲げる。
両社の戦略差は、今後の中国EV市場の行方を占う試金石となる。
