トヨタ自動車は2026年までに新型バッテリー電気自動車（BEV）を10車種投入し、年間販売台数150万台を目指すと発表した。これは、同社がこれまで掲げていた電動化目標を大幅に前倒しするもので、EVシフトを加速させる姿勢を鮮明にした。
次世代バッテリーで航続距離1000km超へ
トヨタは次世代バッテリーの開発を進めており、2026年から搭載を開始する予定だ。このバッテリーは、航続距離を現行比で30%以上延ばし、1000kmを超えることを目指す。また、コストも50%削減し、エントリー価格を抑える方針。
トヨタの佐藤恒治社長は「BEVのラインアップを拡充し、お客様の選択肢を広げる」と述べ、電動化への本気度を示した。
生産体制も強化、サプライチェーン再構築
トヨタは生産体制も強化する。2025年までに北米と中国に専用のBEV工場を建設し、2026年には世界全体で年間150万台の生産能力を確保する計画だ。また、バッテリーのサプライチェーンを再構築し、安定調達を目指す。
同社は2022年にBEVを2万4000台販売したが、2023年は20万台、2024年は50万台と段階的に拡大し、2026年に150万台を達成するロードマップを描く。
水素エンジンやe-fuelも併用、マルチパスウェイ戦略
トヨタはBEVに加え、水素エンジン車やe-fuel（合成燃料）車の開発も継続する。佐藤社長は「お客様のニーズや地域のエネルギー事情に応じて、多様な選択肢を提供するマルチパスウェイ戦略をとる」と説明した。
ただし、今回の発表はBEVへのシフトを明確に打ち出したもので、業界関係者の間では「トヨタが本格的にEV市場に参入する」との見方が広がっている。
市場の反応と今後の課題
発表を受け、トヨタの株価は一時上昇した。アナリストからは「目標達成にはバッテリーの調達とコスト削減が鍵」との声が上がる。また、充電インフラの整備も不可欠で、政府との連携が求められる。
トヨタは2023年4月に新体制を発足させ、BEV専任組織を設立。今回の目標は、その成果を示す最初の試金石となる。
