東南アジアの電気自動車（EV）市場で、中国メーカーの存在感が急速に高まっている。かつて日本車が圧倒的なシェアを誇ったタイでは、2023年の新車販売台数ランキングで中国のBYD（比亜迪）が初めてトップ10入りを果たした。日本メーカーはEVシフトで出遅れ、競争力の低下が顕著だ。
タイ市場で中国EVが急伸
タイ自動車工業会のデータによると、2023年のタイ新車販売台数は前年比で約10%減の約77万台だった。その中で、BYDは約3万台を販売し、シェア約4%で9位にランクイン。トヨタ、いすゞ、ホンダなど日本勢が上位を占める中、中国メーカーのトップ10入りは初めてだ。
さらに、EVに限ればBYDのシェアは約30%に達し、テスラや中国のNeta Autoなどを抑えて首位。タイ政府のEV普及政策「EV3.5」による購入補助金や関税優遇が追い風となり、中国勢が低価格帯を中心に攻勢を強めている。
日本メーカーの現状と課題
一方、日本メーカーのEV販売は低調だ。トヨタは2023年にタイでEV「bZ4X」を発売したが、販売台数は数百台にとどまる。日産は「リーフ」を販売するものの、モデルが旧型で競争力は限定的。ホンダは2024年に新型EVを投入予定だが、中国勢との価格差は大きく、巻き返しには時間がかかるとみられる。
日本メーカーの弱さは、EV向けサプライチェーンの未整備にも表れている。タイでは中国メーカーがバッテリー工場を建設し、部品調達網を構築。一方、日本メーカーはハイブリッド車（HV）に注力してきたため、EV用部品の現地調達率が低い。
東南アジア全体に広がる中国勢の影響
タイ以外でも中国EVの攻勢は顕著だ。インドネシアでは、2023年のEV販売で中国のWuling（上汽通用五菱）がシェア約50%で首位。ベトナムではVinFastが地元企業ながら中国からの部品調達に依存している。マレーシアでもBYDやGreat Wall Motorがシェアを伸ばしている。
東南アジア全体のEV販売台数は2023年に約13万台と前年比約2倍に拡大。市場全体ではまだ新車販売の約1%だが、タイ政府は2030年までに新車販売の30%をEVにする目標を掲げるなど、成長余地は大きい。
日本メーカーの巻き返しは可能か
日本メーカーも戦略を強化している。トヨタは2026年までにタイでEV生産を開始する計画で、日産も2025年以降に新型EVを投入予定。しかし、中国勢が先行する中で、価格競争力や製品ラインアップで劣る現状を打破できるかは不透明だ。
業界関係者は「日本メーカーがHVで培った品質や燃費性能をEVに生かせれば、中長期的には巻き返せる可能性がある」と指摘する。一方で、「中国勢はコスト競争力に加え、現地政府との連携やマーケティング戦略でも優れており、日本メーカーの苦戦は続く」との見方も強い。
東南アジア市場は、日本メーカーにとってグローバル戦略の重要なテストケースとなっている。EVシフトで後れを取れば、同地域での長年の優位性が崩れる恐れがある。
