崖っぷちのホンダ：次世代EV開発中止とHV回帰の真意
ホンダが、次世代EVセダン「ホンダ 0 サルーン」の開発を中止したことが明らかになった。この決断は、同社の四輪事業戦略を根本から見直す契機となっている。2026年3月期決算説明会で三部敏宏社長は「四輪事業再構築に向けた施策を、真摯に着実に実行していく」と述べたが、その背景には、EVを軸に据えた成長戦略の頓挫がある。
アメリカで吹き荒れた逆風
ホンダのEV戦略を直撃したのは、米国市場での需要減退だ。想定以上にEVシフトが鈍化し、同社は巨額の投資を回収できないリスクに直面した。特に「0サルーン」は高価格帯のセダンとして開発が進められていたが、市場環境の変化により採算性が厳しくなったとみられる。この結果、ホンダはEVからハイブリッド車（HV）への回帰を余儀なくされた。
消えた損失と業績予想に残る疑念
開発中止に伴う損失は表面上は計上されていないが、業績予想には不透明感が漂う。アナリストの間では、将来の成長投資を削減したことによる中長期的な競争力低下を懸念する声もある。ホンダはHV技術で一定の強みを持つが、EV分野での遅れは否めず、他社との提携が不可欠とされる。
カギを握るアライアンス戦略
ホンダはこれまで「自前主義」を貫いてきたが、今回の事態を受けてアライアンス戦略の重要性が増している。GMとの協業や日産との提携話も取り沙汰される中、技術や生産面での協力が再建のカギとなる。ただし、過去のアライアンスが必ずしも成功してきたわけではなく、実効性のある連携が求められる。
問われる自前主義からの脱却
ホンダの四輪事業再生には、従来の「自前主義」からの脱却が不可避だ。EV・HVの両軸で競争するには、技術開発や生産効率で外部パートナーとの協力を進める必要がある。特に、バッテリー調達やソフトウェア開発では、他社との連携が競争力の源泉となる。三部社長の「再構築」の言葉が、単なる現状維持ではなく、構造改革を伴うものであるかが問われている。
ホンダは今後、HVを中心としたラインアップで収益を確保しつつ、次世代技術への投資を継続する方針だ。しかし、EVシフトが再び加速した場合、今回の決断が後悔に変わらないよう、柔軟な戦略が求められる。
