世界の電気自動車（EV）市場で販売減速が顕著になる中、中国メーカーが低価格帯のモデルを武器に海外市場への攻勢を強めている。これに対し、日本車メーカーは技術提携や新型車投入で巻き返しを図るが、競争の激化は避けられない情勢だ。
世界のEV販売が減速、中国勢は攻勢
国際エネルギー機関（IEA）の報告によると、2024年の世界のEV販売台数は前年比で約20%増加したが、2023年の35%増から減速している。特に欧州市場では補助金縮小や充電インフラ不足が響き、販売が伸び悩んでいる。一方、中国メーカーは2024年に世界全体で約500万台のEVを販売し、シェアを拡大。比亜迪（BYD）は2025年に日本市場への本格参入を表明し、低価格モデル「シール」を投入する計画だ。
日本車メーカーの対応と課題
トヨタ自動車は2026年までに新型EVを10車種投入する計画で、2025年には米国向けに3列シートのSUVを発売する。日産自動車は2024年後半に新型EV「アリア」の改良版を欧州で発売し、ホンダはゼネラルモーターズ（GM）との提携を拡大して北米市場でEV生産を強化する。しかし、中国メーカーの低価格攻勢に対抗するにはコスト削減が急務だ。業界アナリストは「日本車メーカーが中国勢に価格競争で打ち勝つのは難しい」と指摘する。
中国メーカーの低価格戦略と品質向上
中国メーカーは価格競争力だけでなく、品質向上にも注力している。BYDは2024年に販売したEVの約90%が自社製のブレードバッテリーを搭載し、安全性と航続距離で高い評価を得た。また、上海汽車集団（SAIC）は欧州市場向けに低価格モデル「MG4」を投入し、2024年の販売台数が前年比50%増となった。これらの動きは、日本車メーカーが得意としてきた品質面の優位性を脅かしている。
日本車メーカーの技術提携と新モデル
トヨタは2024年10月、スズキとの間でEV向けプラットフォームの共同開発で合意した。これにより、インド市場向けの小型EVを2026年までに投入する計画だ。ホンダはソニーとの合弁会社「ソニー・ホンダモビリティ」を通じて、2025年に高級EV「アフィーラ」を発売する。日産は三菱自動車と共同で、軽EVの開発を進めている。これらの取り組みは、中国勢との差別化を図る狙いがある。
今後の展望と生き残りの鍵
IEAは2025年の世界のEV販売が前年比25%増の約2000万台になると予測する。しかし、中国メーカーの海外進出が加速すれば、日本車メーカーのシェア低下は避けられない。日本車メーカーが生き残るためには、価格競争ではなく、独自技術やブランド力を活かした高付加価値戦略が求められる。特に、水素燃料電池車や固体電池など次世代技術の早期実用化が鍵となる。
