電気自動車（EV）へのシフトが加速する中、自動車部品サプライヤーの再編が本格化している。特にエンジンやトランスミッションなど内燃機関関連の部品を主力とするメーカーは、事業の存続が危ぶまれており、業界再編の波が押し寄せている。
エンジン部品メーカー、岐路に立つ
従来のガソリン車やディーゼル車に不可欠だったエンジン部品の需要は、EVの普及に伴い急減すると予想される。日本自動車工業会の試算によると、2030年には国内新車販売に占めるEVの割合が20～30％に達する見込みだ。これにより、エンジン部品市場は大幅に縮小し、多くのサプライヤーが事業転換を迫られる。
実際、大手部品メーカーのデンソーは、エンジン関連事業の縮小を発表し、EV向け部品や自動運転技術への投資を加速させている。同社は2025年までにエンジン関連の売上高比率を現在の約50％から30％以下に引き下げる方針だ。
再編の動き加速
こうした環境下で、サプライヤー間の再編が活発化している。2023年には、自動車部品大手のアイシンと豊田自動織機が、電動化技術の共同開発で合意。両社はEV向け駆動モジュールの開発を加速し、2025年までに量産化を目指す。
また、中小部品メーカーでは、経営統合や事業売却の動きが相次いでいる。例えば、エンジンバルブメーカーのリケンは、2024年に同業の日本ピストンリングと経営統合し、新会社「リケン・NPR」を設立する予定だ。両社の合計売上高は約800億円に達し、スケールメリットを生かした競争力強化を図る。
EV部品市場の成長
一方で、EV向け部品市場は急成長している。富士経済の調査によると、世界のEV用モーター市場は2022年の約1兆円から2030年には約5兆円に拡大する見込み。バッテリーやインバーターなど、電動化に必要な部品の需要が高まっている。
この市場を取り込もうと、異業種からの参入も相次いでいる。電子機器メーカーのパナソニックは、EV用バッテリー事業に注力しており、米テスラへの供給を拡大。また、化学メーカーの三菱ケミカルグループは、EV用の放熱材料や軽量化素材の開発を進めている。
サプライチェーンの変革
EVシフトは、サプライチェーン全体の変革を促している。従来のエンジン車では、数千点に及ぶ部品が必要だったが、EVでは部品点数が約3分の1に減少する。これにより、部品メーカーの数も絞り込まれる可能性が高い。
業界関係者は「部品メーカーの再編は避けられない。特にエンジン関連の専業メーカーは、早急に事業ポートフォリオを見直す必要がある」と指摘する。一方で、「EV化は新たなビジネスチャンスでもある。電動化や自動運転に必要な技術を持つ企業は、成長が期待できる」との見方もある。
政府の支援策
こうした動きを受け、経済産業省は2023年、自動車部品サプライヤーの事業転換を支援するための補助金制度を創設した。同制度では、EV向け部品の開発や生産設備の導入に対し、最大で事業費の3分の1を補助する。これは、中小部品メーカーがEVシフトに対応するための後押しとなる。
自動車産業は日本の基幹産業であり、関連する雇用は約550万人に上る。EVシフトは、この大規模な産業構造の転換を迫るものであり、今後の動向が注目される。
