エンジン部品の需要減少が迫る構造転換
世界の自動車産業が電気自動車（EV）シフトを加速する中、エンジンやトランスミッションなど内燃機関関連部品で強みを持つ日系部品メーカーは、事業構造の抜本的な転換を迫られている。これまで長年にわたり培ってきた技術や生産設備が、EVの普及によって需要を失う可能性が高まっているためだ。
特にトヨタ自動車グループの部品大手であるデンソーやアイシンなどは、エンジン部品の比率が高く、電動化対応への投資を急ピッチで進めている。デンソーは2025年度までに電動化関連に約1000億円を投じる計画を公表。アイシンもEV向けの駆動モジュールや熱管理システムの開発に注力している。
電動化投資と既存事業のバランスが課題
しかし、電動化への投資は巨額であり、収益化までの道のりは険しい。日系部品メーカー各社は、エンジン部品で稼ぎつつ、EV向け部品の開発を進めるという「二正面作戦」を強いられている。ある部品メーカーの幹部は「エンジン部品の需要が完全に無くなるわけではないが、ピークは過ぎた。新たな収益源を早期に確立しなければならない」と語る。
一方で、EVシフトに伴い、部品点数が内燃機関車の約3分の1に減少するとされ、サプライヤー間の競争は一層激化する。特にバッテリーやモーター、インバーターなどの中核部品では、韓国や中国のメーカーが先行しており、日系メーカーは巻き返しを図る必要がある。
M&Aや異業種連携で生き残りを模索
こうした状況下で、日系部品メーカーはM&Aや異業種との連携を加速している。例えば、デンソーは半導体やソフトウェア分野のスタートアップへの出資を積極化。アイシンは樹脂加工や電子部品に強みを持つ企業を買収し、電動化対応の技術基盤を強化している。
また、日立Astemoや三菱電機なども、EV向けの統合駆動システムや熱マネジメントシステムの開発で協業を進める。業界再編が進む中、規模の拡大と技術の多様化が競争力の鍵となっている。
さらに、自動運転やコネクティッド技術の進展も部品メーカーに新たな課題を突きつけている。ソフトウェア定義車両（SDV）の台頭により、ハードウェアだけでなくソフトウェアの重要性が増しており、部品メーカーは従来の枠組みを超えた変革が求められている。
