EVシフトが引き起こす半導体不足の深刻化
電気自動車（EV）への移行が加速する中、半導体の供給不足が自動車業界に深刻な影響を及ぼす可能性が浮上している。調査会社アリックスパートナーズの最新レポートによると、2030年までに世界の自動車生産が最大25％減少するリスクがあるという。同社は、EV1台に搭載される半導体の数が従来のガソリン車の約2倍に達すると指摘。需要の急増に対し、供給が追い付かない状況が続けば、生産台数に直接的な打撃を与えると警告している。
半導体不足の現状と背景
2020年以降、新型コロナウイルスのパンデミックを契機に半導体不足が顕在化。自動車メーカーは度重なる生産調整を余儀なくされてきた。アリックスパートナーズのマーク・ウェイクフィールド氏は「EVシフトは半導体需要を構造的に押し上げるが、サプライチェーンの構築が追い付いていない」と分析。特にパワー半導体やセンサー類の需要が急増しており、2030年までにEVが新車販売の50％以上を占めると予測される中、半導体の安定調達が業界全体の課題となっている。
自動車メーカーの対応と課題
各社は半導体の内製化や長期契約の締結など、対策を急いでいる。トヨタ自動車は2025年までに半導体の在庫水準を引き上げる方針を表明。一方、フォルクスワーゲンは半導体メーカーとの直接契約を強化している。しかし、アリックスパートナーズのレポートは「半導体工場の建設には3～5年かかり、短期的な需給ギャップは解消されない」と指摘。特に先端半導体ではなく、成熟したプロセスで製造される汎用半導体の不足が深刻で、自動車業界全体の生産計画に影響を及ぼしている。
2030年に向けたシナリオ
アリックスパートナーズは、2030年の世界自動車生産について、半導体不足が解消されない場合、最大25％減少すると試算。これは約2000万台の生産減に相当する。一方、半導体投資が順調に進み、供給が需要に追い付けば、減少幅は5％未満に抑えられる可能性もある。同社は「業界全体で半導体サプライチェーンの透明性を高め、協調した投資が必要」と提言している。
