中国市場での電気自動車（EV）シフトが加速する中、日本車メーカーが苦戦を強いられている。世界最大の自動車市場である中国では、中国政府の強力なEV推進政策を背景に、EV販売が急拡大。2023年の新車販売に占めるEVの割合は25%を超え、2030年には50%に達するとの予測もある。
日本車メーカーの苦戦要因
日本車メーカーが中国市場で苦戦する最大の要因は、EVシフトへの対応の遅れだ。トヨタやホンダ、日産などは、長年ハイブリッド車（HV）に注力してきたが、EVへの本格的な転換が遅れた。その結果、中国市場では比亜迪（BYD）や上海汽車、蔚来汽車（NIO）などの中国勢がEV販売で大きくリードしている。
電池調達と価格競争
また、EVの心臓部である電池の調達でも、日本車は中国勢に後れを取っている。中国は世界の電池生産の約7割を占め、コスト面で優位に立つ。さらに、中国勢はEVの低価格化を積極的に進めており、日本車は価格競争でも苦戦を強いられている。
デジタル技術の差
中国のEVは、自動運転やコネクテッド機能など、最新のデジタル技術を搭載している点も強みだ。一方、日本車はこれらの分野で中国勢に遅れをとっており、消費者からの支持を得られていない。
日本車メーカーの今後の展望
こうした状況を打開するため、日本車メーカーも中国市場向けのEV投入を加速している。トヨタは2024年に中国市場向けの新型EVを投入予定で、ホンダも2027年までに10車種のEVを投入する計画だ。また、日産は中国の電池メーカーとの提携を強化し、コスト競争力の向上を目指している。
しかし、中国勢の勢いは衰えを知らず、日本車が巻き返すには時間がかかるとの見方が強い。専門家は「日本車メーカーは、中国市場でのEVシフトに真剣に取り組む必要がある。単なるEV投入だけでなく、中国の消費者ニーズに合わせた商品開発や、現地企業との協業が不可欠だ」と指摘する。
