世界の電気自動車（EV）市場で、中国の電池メーカーが急速に存在感を高めている。調査会社SNEリサーチによると、2024年1～8月の世界のEV用電池搭載量は、前年同期比22.5%増の510.1GWhに達した。このうち、中国の寧徳時代新能源科技（CATL）と比亜迪（BYD）の2社でシェアの約半分を占める。CATLは37.1%のシェアで首位を維持し、BYDは16.4%で2位に続く。一方、日本のパナソニックはシェア4.7%で4位にとどまり、韓国のLGエナジーソリューション（14.1%）やSKオン（4.8%）にも後れを取っている。
中国勢の躍進と技術力
中国電池メーカーの強みは、コスト競争力と技術革新にある。CATLはリン酸鉄リチウムイオン（LFP）電池で先行し、航続距離と安全性を両立。BYDは自社開発の「ブレードバッテリー」を搭載し、EV販売台数でも世界トップクラスに立つ。SNEリサーチのアナリストは「中国メーカーはスケールメリットと政府支援を背景に、研究開発投資を積極化している。2025年までに世界シェアの7割を超える可能性がある」と指摘する。
日本勢の苦戦と巻き返し策
パナソニックはテスラ向け供給に依存してきたが、テスラがCATLやLGからも調達を拡大した影響でシェアを落としている。同社は2024年、北米で新型電池の生産を開始し、2025年には生産能力を現状の2倍に引き上げる計画だ。また、日産自動車と共同で全固体電池の開発を加速するなど、技術面での差別化を図る。しかし、アナリストからは「日本勢の巻き返しは容易ではない。中国メーカーの価格競争力は圧倒的であり、技術面でもキャッチアップが難しい」との声が上がる。
欧米メーカーの動向
欧米の電池メーカーも、中国勢に対抗すべく生産拡大を急ぐ。韓国勢は米国での工場建設を加速し、北米市場でのシェア拡大を狙う。欧州では、スウェーデンのノースボルトが2025年までに年産60GWhを目指すが、中国勢に比べ生産コストが高く、競争は厳しい。一方、中国メーカーは欧州でも工場建設を進めており、地元企業との競争が激化している。
今後の展望
EV市場の成長に伴い、電池需要は今後も拡大が見込まれる。国際エネルギー機関（IEA）は、2030年までに世界のEV用電池需要が2023年の約5倍に増加すると予測。中国勢がこの需要を取り込む一方で、日本や欧米のメーカーは技術革新とコスト削減で対抗する必要がある。特に、全固体電池やナトリウムイオン電池など次世代技術の開発競争が、今後の勢力図を大きく変える可能性がある。
