世界の電気自動車（EV）市場で、中国メーカーの存在感が急速に高まっている。2024年の世界EV販売台数ランキングでは、トップ10のうち6社を中国メーカーが占め、首位のBYDは約300万台を販売した。これに対し、日本メーカーはトヨタが13位、日産が15位と苦戦を強いられている。
中国メーカーの躍進要因
中国メーカーの強みは、低価格帯から高級車まで幅広いラインアップと、バッテリー技術の進化にある。特にBYDは、自社開発のリン酸鉄リチウムイオンバッテリー「ブレードバッテリー」を搭載し、安全性とコスト競争力を両立。また、中国政府の補助金政策や充電インフラ整備も追い風となっている。
一方、日本メーカーはハイブリッド車（HV）で強みを持つが、EVへのシフトが遅れた。トヨタは2026年に次世代EVを投入予定だが、それまでの競争激化が懸念される。
日本勢の巻き返し策
日本メーカーは、2025年以降に相次いで新型EVを投入する計画だ。トヨタは2026年に「bZシリーズ」の新モデルを、日産は2025年に軽EV「サクラ」の後継車を、ホンダは2024年に「N-VAN e:」を発売予定。また、ソニー・ホンダモビリティによる「Afeela」ブランドも2026年に市場投入を目指す。
しかし、価格競争では中国勢に劣る。例えば、BYDの「シール」は日本で約400万円だが、同等の航続距離を持つ日産「アリア」は約600万円と、200万円近い差がある。
今後の展望と課題
専門家は、日本メーカーが生き残るためには、差別化戦略が不可欠と指摘する。「日本メーカーは品質やアフターサービスで強みを持つが、価格競争に巻き込まれると厳しい。独自の技術やブランド力を活かすべきだ」と、自動車アナリストの山田氏は述べる。
また、欧州や米国では中国EVに対する関税引き上げの動きがあり、日本メーカーが市場を奪還するチャンスもある。しかし、バッテリー調達やソフトウェア開発で中国勢に後れを取っており、技術面でのキャッチアップが急務だ。
