世界的な電気自動車（EV）需要の減速が、バッテリー業界に深刻な影響を及ぼしている。特に中国メーカーの低価格攻勢が加速しており、日韓の電池メーカーは厳しい競争に直面している。
EV需要減速の背景
国際エネルギー機関（IEA）の報告によれば、2024年の世界のEV販売台数は前年比で約20%増加したものの、2023年の35%増から大幅に鈍化した。この減速は、補助金の縮小や充電インフラの整備遅れ、消費者の購買意欲低下などが要因とされる。特に欧州市場では、2024年のEV販売が前年比で5%減少し、ドイツでは補助金打ち切りが響き、10%以上の減少となった。
中国勢の低価格攻勢
こうした中、中国のCATLやBYDなどのバッテリーメーカーは、生産規模の拡大と技術革新により、コスト競争力をさらに高めている。CATLは2024年にリン酸鉄リチウムイオン電池（LFP）の新製品を発表し、従来比で20%以上のコスト削減を達成したと主張している。BYDも自社製ブレードバッテリーを搭載したEVの価格を引き下げ、中国市場でのシェア拡大を図っている。
業界アナリストのジョン・リー氏は「中国メーカーの低価格戦略は、日韓メーカーにとって大きな脅威だ。特にコスト競争力で劣る日本企業は、差別化技術で対抗する必要がある」と指摘する。
日韓メーカーの苦戦
日本のパナソニックホールディングスや韓国のLGエナジーソリューション、SKオンなどは、高品質なバッテリーで知られるが、価格面で中国勢に劣る。パナソニックは2024年度、EV用バッテリー事業で営業赤字を計上し、北米工場の稼働率低下が響いた。LGエナジーソリューションも、欧州向け販売が低迷し、第4四半期の利益が前年同期比で30%減少した。
業界再編の動き
こうした状況下で、業界再編の動きも活発化している。2024年11月、韓国のSKオンと日本のトヨタ自動車は、北米でのバッテリー生産合弁会社設立を発表した。また、パナソニックは米オクラホマ州の新工場建設を延期し、需要動向を見極める方針だ。
一方、中国勢は海外展開を加速している。CATLはハンガリーに欧州最大級のバッテリー工場を建設中で、2025年の稼働を目指す。BYDもブラジルやインドネシアでの生産拠点拡大を進めており、グローバル市場での存在感を強めている。
今後の展望
専門家は、バッテリー業界が今後数年で大きな変革期を迎えると予測する。市場調査会社のSNEリサーチによると、世界のEV用バッテリー市場は2025年から2030年にかけて年平均成長率15%で拡大する見込みだが、競争激化により価格下落が続くという。特に中国勢のシェアは2024年の60%から2030年には70%超に拡大すると予想されている。
日韓メーカーは、全固体電池などの次世代技術で巻き返しを図る。トヨタは2027年までの全固体電池搭載EVの量産開始を目指し、LGエナジーソリューションも2026年までに全固体電池のサンプル出荷を計画している。しかし、量産化までの道のりは険しく、中国勢の追い上げが続く限り、競争はさらに激化するだろう。
