電気自動車（EV）シフトが加速する中、中国の部品大手が日本市場で存在感を急速に高めている。従来は日本メーカーが強みを持つエンジン関連部品に代わり、電池やモーターなどEV向け部品で中国勢が低価格と高性能を武器に攻勢をかけている。
中国部品大手の日本進出
中国のリチウムイオン電池最大手である寧徳時代新能源科技（CATL）は、トヨタ自動車や日産自動車などとの取引を拡大。同社の電池はエネルギー密度が高く、コスト競争力に優れる。また、モーター分野では、中国の精進電動科技が日本の自動車メーカー向けに生産を開始。同社のモーターは小型・軽量で、効率が高いと評価されている。
これらの動きは、日本の部品メーカーにとって大きな脅威となっている。特に、エンジンやトランスミッションなど内燃機関向け部品に依存する企業は、EVシフトによる需要減に加え、中国勢の台頭で厳しい競争に直面している。
低価格と高性能で市場攻略
中国部品大手の強みは、低価格と高性能の両立にある。CATLの電池は、同クラスの日本製に比べて2～3割安いとされ、精進電動のモーターも同様の価格競争力を持つ。さらに、中国政府のEV普及政策の下で培った量産技術により、品質面でも日本メーカーに引けを取らない水準に達している。
「中国部品メーカーは技術力とコスト競争力で急速に追い上げており、日本メーカーはこれまで以上に差別化が必要だ」と、自動車業界アナリストの田中氏は指摘する。
日本メーカーの対応策
日本の部品メーカーは、高付加価値製品への特化や、中国勢との協業を模索している。例えば、デンソーはEV向けの熱管理システムで優位性を発揮し、中国市場での販売拡大を図る。また、アイシンは中国の電池メーカーと提携し、EV用駆動モジュールの開発を進めている。
しかし、中国勢の攻勢は今後さらに強まると予想される。EV市場の拡大に伴い、中国部品メーカーの日本でのシェアは2025年までに現在の2倍以上に増えるとの試算もある。
今後の展望
EVシフトが世界的に進む中、日本の自動車産業は岐路に立たされている。中国部品大手の存在感が増せば、日本メーカーの調達コスト低下につながる一方、国内部品産業の空洞化を招く恐れもある。政府は、EV部品の国産化支援や、次世代技術の開発促進など、産業競争力強化策を急いでいる。
