世界の電気自動車（EV）市場で、中国製バッテリーの存在感が急速に高まっている。調査会社SNEリサーチによると、2023年の世界のEV用バッテリー市場で、中国の寧徳時代新能源科技（CATL）と比亜迪（BYD）の2社で世界シェアの50%以上を占めた。CATLは36.8%で首位、BYDは15.8%で2位につけた。
中国勢が席巻するバッテリー市場
日本勢はパナソニックが4.4%で4位、東芝や日立製作所などはトップ10圏外と苦戦が続く。韓国勢もLGエナジーソリューションが13.6%で3位、SKオンが4.9%で5位、サムスンSDIが4.6%で6位と、中国勢に水をあけられている。
中国勢の強みは、政府の支援と豊富な資源、そして巨大な国内市場にある。中国政府はEVとバッテリー産業を国家戦略として位置づけ、補助金や税制優遇などで後押ししてきた。また、リチウムやコバルトなどの重要資源の確保でも優位に立つ。
CATLとBYDの戦略
CATLは、テスラやBMW、メルセデス・ベンツなど世界の主要自動車メーカーにバッテリーを供給。2023年の売上高は約4000億元（約8兆円）に達した。同社はリン酸鉄リチウムイオン（LFP）バッテリーでコスト競争力を武器に、急速にシェアを拡大している。
BYDは、自社でバッテリーからEVまで一貫生産する垂直統合型モデルが強み。2023年のEV販売台数は約300万台で、世界2位に浮上した。同社のバッテリー「ブレードバッテリー」は安全性とエネルギー密度の高さで評価されている。
日本勢の巻き返しは可能か
日本勢は、全固体電池など次世代技術で巻き返しを図る。トヨタ自動車は2027〜2028年の実用化を目指し、日産自動車も2028年度までの量産化を計画。しかし、全固体電池の量産には技術的なハードルが高く、コスト低減も課題だ。
専門家は「日本勢が中国勢に追いつくには、技術革新だけでなく、生産規模の拡大とサプライチェーンの強化が不可欠」と指摘する。また、欧米市場での規制強化も追い風となる可能性がある。
世界のEV用バッテリー市場は、2025年には10兆円規模に拡大すると予想される。中国勢の牙城を崩せるか、日本勢の戦略が問われている。
