中国の電気自動車（EV）市場の減速が鮮明になる中、世界最大の車載電池メーカーである寧徳時代新能源科技（CATL）と、EV大手で電池も手がける比亜迪（BYD）が相次いで生産調整に踏み切った。業界関係者によると、CATLは2023年第3四半期の生産ラインの稼働率を60％未満に引き下げた。これは前年同期の80％超から大幅な低下である。BYDも一部の電池生産ラインを停止し、在庫調整を進めている。
EV販売の伸び悩みが背景
中国EV市場は2023年に入り、補助金縮小や需要の一巡により販売成長率が鈍化している。中国乗用車協会（CPCA）のデータによれば、2023年1～9月のEV販売台数は前年同期比で約25％増にとどまり、2022年の倍増ペースから減速した。これに伴い、電池メーカー各社は過剰在庫を抱え、生産調整を余儀なくされている。
CATLは世界の車載電池市場で約37％のシェアを占めるトップ企業であり、その生産調整は業界全体に影響を及ぼす。同社は2023年上半期の決算で売上高が前年同期比で約67％増加したものの、第3四半期の成長鈍化を予想していた。アナリストは「CATLの減産は、EV需要の減速がサプライチェーン全体に波及している証左だ」と指摘する。
BYDも減産、垂直統合の課題
BYDはEV販売で中国首位を走る一方、自社で電池を生産する垂直統合モデルを採用している。しかし、2023年後半に入り、BYDのEV販売も伸び悩み、在庫調整が必要となった。同社は一部の電池工場で生産ラインを停止し、稼働率を70％程度に抑えていると報じられている。BYDの広報担当者は「市場の需要変動に応じて生産計画を柔軟に調整している」とコメントした。
BYDの電池部門は、CATLに次ぐ世界第2位のシェアを持ち、自社ブランド向けだけでなく、他社への供給も拡大中である。しかし、今回の減産は、EV市場の不透明感が強まる中で、垂直統合のリスクを浮き彫りにしたとの見方もある。
業界全体への影響と今後の見通し
CATLとBYDの生産調整は、リチウムやコバルトなどの原材料価格にも影響を与えている。炭酸リチウムの価格は2023年半ばから下落傾向にあり、9月には1トンあたり約20万元（約400万円）と、2022年のピーク時の半分以下に低下した。これは電池メーカーの収益を圧迫する一方、EVメーカーにとってはコスト低減につながる可能性がある。
また、中国の電池メーカーは欧州市場への進出を加速しているが、今回の減産が海外戦略に影響するかどうか注目される。CATLはドイツやハンガリーに工場を建設中であり、BYDもハンガリーに工場を計画している。業界アナリストは「短期的な生産調整はあっても、中長期的なEVシフトの流れは変わらない」と見ている。
中国政府はEV普及を引き続き推進しており、2023年9月の新エネルギー車販売台数は全体の約35％を占めた。しかし、補助金削減や競争激化により、市場の成長は持続可能なペースへと移行しつつある。CATLとBYDの動きは、この過渡期における業界の適応を示すものと言える。
