世界で電気自動車（EV）へのシフトが加速している。日本メーカーはこれまでハイブリッド車（HV）で先行してきたが、EV分野では出遅れているとの指摘がある。しかし、各社は技術力を活かした巻き返しを図っている。
トヨタ、新型EV投入で巻き返し
トヨタ自動車は2026年までに次世代EVを10車種投入する計画を発表。2023年の上海モーターショーでは、新型EVコンセプトカーを公開し、中国市場での存在感を示した。同社は電池技術の革新により、航続距離を現行比で2倍に延ばす目標を掲げる。
ホンダ、脱エンジン宣言と提携戦略
ホンダは2024年までにエンジン車の新車販売を終了する方針を表明。GMとの共同開発やソニーとの合弁会社設立など、異業種との連携を強化している。2024年には北米で新型EVを発売予定で、GMのプラットフォームを活用する。
日産、リーフの後継車で再挑戦
日産自動車はEVの先駆けである「リーフ」の後継車を2025年までに投入する計画。新型車は独自開発のプラットフォームを採用し、航続距離や充電性能を大幅に向上させる。また、中国市場向けには地場企業との合弁でEVを生産する。
部品メーカーも対応迫られる
自動車部品メーカーもEVシフトへの対応を迫られている。デンソーはEV向けの熱管理システムやパワー半導体の開発を加速。アイシンはEV用トランスミッションの生産を拡大する。業界団体の試算によると、EV化により部品点数の減少やエンジン関連部品の需要減が予想され、サプライチェーン全体の再編が進む。
課題は価格と充電インフラ
日本メーカーのEV戦略の課題は、価格競争力と充電インフラの整備だ。中国メーカーが低価格EVを投入する中、日本メーカーは高品質を武器に差別化を図る。政府も2030年までに充電スタンドを30万基に増やす目標を掲げ、補助金を拡充している。業界関係者は「日本メーカーが生き残るには、技術力に加えてコスト削減とインフラ整備が不可欠」と指摘する。
今後の展望
世界的なEVシフトの波は、日本メーカーにとって大きな試練だが、同時に新たなビジネスチャンスでもある。各社が持つ高い技術力と品質管理能力を活かし、EV市場での存在感を取り戻せるかが注目される。
