アップルは2026年6月25日、MacやiPad、HomePod、Apple TV、Apple Vision Proなど、iPhoneを除く多くの製品の価格を一斉に値上げした。この背景には、AIデータセンター需要の急増に伴うメモリやストレージの不足があり、部材価格が数倍に高騰したことが影響している。値上げ幅は製品によって異なり、Mac Studioでは9万円超の引き上げが行われ、iPad（第10世代）は1万6000円値上げされて7万4800円となった。低価格Macとして人気のMacBook Neoも2万円値上げされ、11万9800円に設定された。
iPhoneだけが値上げされなかった理由
しかし、iPhoneは値上げの対象外となった。Apple Storeで販売されている従来モデルの価格は据え置かれ、10万円を切る低価格モデルのiPhone 17eも価格を維持している。この現象は過去にも見られ、2022年の急速な円安時には、Macが6月に値上げされたのに対し、iPhoneやiPadの値上げは7月とずれが生じた。2013年にはiPadやiPodシリーズが値上げされた一方、iPhoneの値上げは見送られた。
値上げを先送りする戦略
iPhoneが値上げされにくい理由として、まずiPhoneがアップルの主力製品であり、価格上昇は販売数だけでなく、Apple WatchやAirPodsなどの周辺デバイス、App Storeを中心としたサービスエコシステム全体に影響を及ぼすため、できる限り値上げを避けたいという事情がある。次に、国内では携帯電話会社がiPhoneの主要な販路であり、各社にとって最重要商材であることから、値上げによる販売への悪影響を避けるため、据え置き姿勢を取っているとみられる。
新製品発売時に一気に値上げか
メモリ価格の高騰をアップルが永久に吸収し続けるとは考えにくく、次のiPhone新製品発売時に価格転嫁される可能性が高い。新機種は機能強化が図られるため、旧機種より値上げしても消費者に納得感を与えやすい。ただし、円安が加速し1ドル160円台が定着すれば、新製品を待たずに突然の値上げもあり得る。iPhoneを少しでも安く購入したい消費者は、現行価格での購入を検討すべきだろう。
