個別株とインデックス投資の中間に位置する「セクター投資」が注目を集めている。新NISAを機にインデックス投資を始めた投資家の「次の一手」として、米国セクターETFが浮上している。ステート・ストリート・インベストメント・マネジメントのセクタースペシャリスト山口美帆氏と、個人投資家YouTuberロジャーパパ氏が、フリーアナウンサー内田まさみ氏の進行でセクター投資の魅力を語った。
セクター投資とは何か？11の産業単位で投資
セクター投資は、特定企業ではなく、金融、不動産、情報技術といった産業単位で投資する手法だ。米国市場ではGICS（世界産業分類基準）に基づき11セクターに分類される。山口氏は「事業活動ベースで分類されており、例えばコミュニケーション・サービス・セクターには通信会社だけでなくネット配信プラットフォーム企業も含まれる」と説明する。
ロジャーパパ氏は、自身が高配当ETF「SPYD」で注目を集めたが、セクターETFも活用している。「金利上昇でITが下がり、エネルギーが上がる循環を利用した投資を個人でも簡単にできる」と述べる。
なぜセクター投資なのか？個別株とインデックスの中間の利点
S&P500などのインデックスはテクノロジー関連の比重が高く、指数全体が上下しやすい。一方、セクターETFは11業種に分かれているため、自分のマーケットビューを反映させやすい。山口氏は「イラン情勢緊迫化時にエネルギーセクターが際立ったように、注目テーマに投資したり、AI関連が弱含みの時にディフェンシブセクターでヘッジできる」と話す。
ロジャーパパ氏は「ETFはリアルタイム取引ができ、指し値も使える。1株から買えるため1万円前後で購入可能。ステート・ストリートのセクターETFは総経費率0.08%と低く、100万円投資しても年間コスト800円程度。投資信託にはセクター別商品がなく、ETFならすぐ買える強みがある」と指摘する。
各セクターの特徴と値動きの違い
山口氏は「情報技術はインデックスと連動しやすいが、エネルギーや公益事業、不動産、ヘルスケアはインデックスとの相関性が低く、値動きのブレ幅が大きい。ただし、個別企業のミクロ要因に左右されにくい」と説明。
ロジャーパパ氏は「コミュニケーション・サービス・セクターETF『XLC』はメタやアルファベットに加え、AT&Tのようなディフェンシブ要素の強い通信会社も含まれ、分散が効く。個別株よりやりやすい」と評価する。
プロが注目する3つの視点：成長性・評価・リスク
山口氏はセクター投資で重要な3要素を挙げる。1つ目は「成長性」で、中長期的なセクタートレンドを見る。2つ目は「評価水準」で、期待が株価に織り込まれすぎていないか。3つ目は「リスク要因」で、金利や資源価格、規制などの共通リスクが緩む局面が投資タイミングとなる。
ロジャーパパ氏は「長期保有するマイクロソフトはアンソロピックショックで売られたが、情報技術セクターETF『XLK』はエヌビディアやマイクロンなど半導体株も含み、全体でリターンが生まれる。大型株中心で長期保有しやすい」と語る。
2026年の注目セクター：情報技術、資本財、公益事業
山口氏は2026年の注目セクターとして情報技術、資本財、公益事業を挙げる。共通点はAI投資が実装フェーズに入る局面で成長が期待できること。当社は2026年第2四半期に情報技術セクターのレーティングを「中立」から「ポジティブ」に引き上げた。年初の調整でバリュエーションに割安感が出たためだ。
資本財にはデータセンター構築や電力インフラなどAI設備投資の受け皿企業が含まれ、防衛や航空宇宙も組み入れられている。ロジャーパパ氏は「キャタピラーやレイセオン、ボーイングなど値動きが大きい銘柄も、セクター投資なら入りやすい」と話す。
山口氏は「公益事業は従来ディフェンシブだが、AIデータセンターの電力需要で再評価されている。情報技術との相関が低いためヘッジにもなる」と説明する。
適切な資産配分：コア・サテライト戦略
ロジャーパパ氏はコア・サテライト戦略を採用。資産の8割をコアとしてS&P500のETF「SPYM」（総経費率0.02%）とゴールドETF「GLDM」に投資。残り2割のサテライトでセクターETFを購入する。「自分で説明できる理由がある時に少しずつ買い、リスクを取りすぎない。実際に買うと勉強や経済ニュースへの関心が高まる」と語る。
山口氏は「少額から始め、見通しが悪くなったら他のセクターに配分するローテーションがセクター投資の利点」と助言する。
セクター投資を始める方へのメッセージ
ロジャーパパ氏は「個別株投資が難しいと感じる人はまずセクターETFに挑戦してほしい。1株から買え、インデックスと異なる動きを経験できる。自分の仕事や関心に近い領域から入るのも有効。ヘルスケア業界ならヘルスケアセクターから」と勧める。
山口氏は「ステート・ストリートのセクターETFシリーズは1998年設定で28年の実績。S&P500の11セクターのフルラインナップは当社のみで、平均取引量・流動性が高く、総経費率は業界最低水準の0.08%。頻繁に売買する必要はなく、金利や景気、政策の変化時に見直す程度で十分。経済ニュースを不安材料ではなく投資判断の材料として活用してほしい」と締めくくった。
