ニトリホールディングスは、通販事業の強化を通じて家具業界の構造を変革しつつある。同社は2024年2月期の連結売上高が前期比8.2%増の約1兆円に達すると見込んでおり、その成長を牽引するのがECチャネルだ。ニトリの通販売上高は前期に全体の約15%を占め、今後5年で20%以上に引き上げる目標を掲げている。
店舗とECの融合で顧客体験を向上
ニトリは「オムニチャネル戦略」を推進し、実店舗とオンラインの境界をなくす取り組みを加速している。具体的には、店舗で商品を確認した後にオンラインで注文する「ショールーミング」や、オンラインで購入した商品を店舗で受け取る「クリック＆コレクト」を導入。これにより、顧客の利便性が向上し、購買頻度の増加につながっている。
また、ニトリはAIを活用したレコメンドエンジンを導入し、顧客の閲覧履歴や購買データに基づいて最適な商品を提案する仕組みを構築。これにより、ECサイトのコンバージョン率が約1.5倍に向上したと同社は発表している。
物流網の再編で配送効率を改善
通販事業の拡大に伴い、ニトリは物流網の再編にも着手。全国に約100カ所ある配送拠点を統合・最適化し、2025年までに配送リードタイムを半減する計画だ。さらに、AIによる配送ルートの最適化や、ドローン配送の実証実験も進めており、ラストワンマイルの効率化を目指している。
ニトリの物流改革は、業界全体にも波及効果をもたらしている。競合のイケアや島忠も、同様のオムニチャネル戦略を強化しており、家具業界のEC化率は現在の約10%から2030年には20%を超えるとの予測もある。
サブスクリプション型サービスの可能性
ニトリは、家具のサブスクリプションサービスにも参入を検討している。若年層を中心に「所有しない消費」が広がる中、月額課金で家具を利用できるモデルが新たな需要を創出する可能性がある。同社の広報担当者は「顧客のライフスタイルに合わせた柔軟なサービスを提供したい」とコメントしている。
一方で、ニトリの通販戦略には課題も残る。家具は大型商品が多く、配送コストがかさむことから、採算性の確保が重要だ。また、実物を確認せずに購入することへの不安を払拭するため、返品・交換ポリシーの充実や、AR（拡張現実）を使ったバーチャル試置き機能の強化が求められる。
ニトリの挑戦は、日本の家具業界に新たなビジネスモデルを提示するものだ。同社の動向は、今後の小売業全体のデジタルシフトの行方を占う試金石となるだろう。
