トヨタが全固体電池の実用化目標を発表
トヨタ自動車は、次世代バッテリーとして注目される全固体電池について、2027年を目途に実用化する計画を明らかにした。同社は2020年に試作品を公開しており、2025年までの量産開始を目指していたが、技術的な課題を克服するため目標時期を修正した。
全固体電池は、従来のリチウムイオン電池が液体電解質を使用するのに対し、固体電解質を用いることでエネルギー密度を大幅に向上できる。トヨタの試算では、現行のリチウムイオン電池と比較して航続距離を2倍以上に伸ばせる可能性があるという。
量産技術の壁とコスト課題
全固体電池の量産には、固体電解質のイオン伝導度を高める材料開発や、電極と固体電解質の界面抵抗を低減する技術など、多くの課題が残る。また、現状の製造コストはリチウムイオン電池の数倍に上るとされ、コスト低減が普及のカギを握る。
トヨタは、これらの課題に対し、材料メーカーや研究機関との連携を強化し、量産技術の確立を急ぐ方針だ。同社の担当者は「全固体電池は電気自動車の普及を加速する鍵となる技術。2027年の実用化に向けて全力を挙げる」とコメントしている。
業界全体の開発競争が激化
全固体電池の開発競争は、トヨタだけでなく、日産自動車やホンダ、さらには海外メーカーも参入し、激化している。日産は2028年までの実用化を目指し、ホンダも2020年代後半の投入を計画する。また、韓国のサムスンSDIやLGエナジーソリューションも開発を加速している。
市場調査会社の富士経済によると、全固体電池の世界市場規模は2030年には約2兆円に達する見込みだ。一方で、現時点では量産技術が確立されておらず、実用化の時期には不透明な部分も多い。
全固体電池がもたらすインパクト
全固体電池が実用化されれば、電気自動車の航続距離が大幅に伸びるだけでなく、充電時間の短縮や安全性の向上も期待される。液体電解質を使用しないため、発火リスクが低く、低温環境での性能低下も少ないとされる。
トヨタは、全固体電池を搭載した電気自動車を2027年以降に投入し、まずは高級車から展開する計画だ。その後、量産効果によるコスト低減を図り、2020年代後半には普及価格帯の車種にも搭載する方針という。
