ラグビー・リーグワンは28日、2026～27年シーズンから新たに導入する選手登録規定を一部見直し、帰化選手らへの特別措置を追加すると発表した。昨年5月末までに日本国籍を取得するなどの条件を満たした場合、日本出身選手と同等の扱いにする。東京地裁に規定差し止めの仮処分を申し立てていた複数の選手とも、和解が成立した。
規定見直しの経緯と特別措置の内容
リーグは昨年5月、日本出身選手の出場機会確保のために規定の変更を発表。日本生まれや義務教育期間に日本で6年以上過ごした選手らを優遇する一方、海外出身者は日本代表資格を持っていたり、日本国籍を取得したりしても、出場が制限される内容で、帰化選手らが撤回を訴えていた。
東京都内で記者会見したリーグワンの東海林一・専務理事は「裁判所の場での意見交換、協議を重ね、選手側の考えを知るに至った。ファンの皆様からも色々な言葉を頂戴し、最終的には見直しの必要性を感じた」と語った。
選手側の反発とリーグの反省
リーグワンが新規定を見直したのは、出場が制限されることになる帰化選手らの反発が大きかったためだ。東海林専務理事が「不利益を持つ方々がどういった考えを持つか、傾聴努力が足りなかった」と反省した通り、リーグ側の感度の低さが浮き彫りになった。
リーグワンでは多くの海外出身者がプレーし、一部は日本代表でも活躍した。ラグビーの代表資格は出生地や所属協会などで判断され、国籍取得は必要ないが、日本に帰化した選手も多い。そういった選手を冷遇する新規定が理解を得られなかったのは当然だろう。
今後の課題と選手の声
リーグ側には日本育ちの選手の出場を増やすことで普及につなげる狙いもあった。ただ、サモア出身の元日本代表ラファエレティモシー（神戸）は「外国人が多すぎるから、ラグビーをしたくなくなるとは考えにくい」と語る。今回の反省を踏まえ、リーグ側には選手との意思疎通を円滑に行う体制作りが求められる。
