2026年6月11日から開幕したFIFAワールドカップ2026は、48チームが参加する史上最大規模の大会として盛り上がりを見せている。しかし、その熱狂に冷水を浴びせるような出来事が発生した。ワールドカップを中継・配信するサービス「DAZN」の契約内容が、多くの消費者を欺くものだったとして炎上したのだ。
炎上のきっかけは「12カ月の最低契約期間」表記の見落とし
問題となったのは、DAZNが提供する「サッカー」プラン。一見すると月額980円のサブスクリプションのように見えるが、実際には12カ月の最低契約期間が設けられており、年間で解約できない仕組みだった。多くのユーザーは月980円で視聴できると思い込んで契約したが、実際には年間総額2万6340円（月額2195円相当）を支払うことになった。
消費者からは「トラップすぎる」「消費生活センターに電話した」の声
SNS上では「騙された」「DAZNは詐欺だ」といった批判が殺到。中には実際に消費生活センターに相談したという人も現れた。DAZNはその後謝罪文を発表したが、「誠実さを感じない」との声が多く、信頼回復には至っていない。
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なぜDAZNの対応が不誠実と受け止められたのか
炎上後のDAZNの対応にも問題があった。謝罪のタイミングが遅く、また契約内容の改善策が具体的でなかったため、ユーザーの不満は収まらなかった。特に、ワールドカップという特別なイベントを前に、純粋にサッカーを楽しみたい人々を混乱させた点が批判を招いた。
ワールドカップを盛り上げるための存在だったが…
DAZNは以前からサッカー中継で知られ、ワールドカップをより多くの人に届ける役割を期待されていた。しかし、今回の騒動でその信頼は大きく損なわれた。今後、同社がどのように顧客との関係を修復するのかが注目される。
