パワハラによって部下の体調を害しても出世する人がいるのはなぜか。医学・保健学博士の津野香奈美氏は「研究によると、パワハラした人が経営層から評価される明らかな理由がある」という。
「ハラスメントしても出世できる」という現実
日本では、部下を追い詰めてメンタル不調にさせた実績があるのに、なぜか出世していく人は珍しくない。この傾向は研修の場でも如実に現れる。「パワハラをするポテンシャルをどのくらい持っているか」を見るためにリスク要因を回答してもらうと、一般社員では該当者が2～3割であるのに対し、管理職では4～5割、役員では6割以上、組織によっては9割に達することもある。明らかに、「出世した人ほどパワハラ気質が高い」のだ。
また、パワハラ行為者として訴えられた人へのヒアリングでも、周囲から「仕事ができる人だ」という評価が多く寄せられる傾向がある。被害者が訴えを起こしても、他の同僚が「確かにパワハラ的な言動はあるが、仕事ができるのでいてもらわなければ困る」とパワハラ上司を擁護する場面も珍しくない。
被害者である部下自身から「能力が高いのは間違いない。パワハラ的な言動さえ直してくれれば一緒に働いて構わない」という声が上がることもある。その結果、被害者も処分を望まず注意だけで終わり、むしろ「多くの部下に擁護された」ことで人望があると評価され、さらに出世するという現象が起きる。
パワハラしたのに甘い処分になる理由
パワハラ行為者として訴えられた人の処分を検討する時に、経営層が難色を示すことも珍しくない。人事部やコンプライアンス部などの担当者が「これは明らかにパワハラの定義に該当するので、処分が必要だ」と伝えても、「いや、そうは言っても、このプロジェクトは○○さん（行為者）にしか任せられないから」などと経営層が強く主張し、結局「配置転換」で終わってしまうケースがある。
経営層がパワハラ行為者を評価したり擁護したりする理由には、①経営層への教育が不十分、②マスキュリニティが高い人が経営層になっている、③経営層は最もハラスメント行為者になりやすい職位である、④人は自分と似た人を高く評価する傾向がある、という4つの要因が影響している。
