東北大学などの研究チームが、地方と都市部で死亡につながりやすい原因が異なることを示す分析結果をまとめた。地方では交通事故や急性心筋梗塞などによる死亡率が高く、都市部では結核やぜんそくによる死亡率が高いことが明らかになった。研究チームは、地域特性に応じた医療・保健政策の検討が必要だとしている。論文は英医学誌に掲載された。
研究の方法と分析結果
研究では、人口密度や高度医療を行う医療機関までの距離、豪雪地帯指定などを数値化した「へき地度」を用い、高い方を地方、低い方を都市部と定義。2017年から2019年までの全国約408万件の死亡データを1890市区町村ごとに分析し、へき地度に応じて死亡率が高まるかを死因別に調べた。所得や雇用などの社会経済的な影響は取り除かれている。
その結果、地方では交通事故、急性心筋梗塞、脳梗塞などで死亡率が高かった。交通事故は住民が車で移動する機会が多いこと、迅速な治療が必要となる心筋梗塞や脳梗塞は病院への搬送に時間がかかることが影響したとみられる。一方、都市部では結核やぜんそくによる死亡率が高く、人口密度の高さや大気汚染の影響が考えられる。
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今後の医療政策への提言
研究チームの香田将英・東北大講師（公衆衛生学）は「地方では救急搬送体制や医療機関の連携の見直し、都市部では感染症対策や生活環境への対応などを検討する必要がある。今回の成果が議論を進めるきっかけになれば」と話している。
