週明け13日のニューヨーク・マーカンタイル取引所の原油先物相場は3営業日ぶりに大幅反発し、指標の米国産標準油種(WTI)の8月渡しが前週末比6.73ドル高の1バレル=78.14ドルで取引を終えた。終値として約1カ月ぶりの高値を付け、78ドル台を回復した。
中東情勢の緊迫化が供給不安を増幅
トランプ米大統領がイランに対する港湾封鎖を再開すると表明したことを受け、ホルムズ海峡を通る原油輸送が滞るとの懸念が強まった。これにより供給不安を意識した買い注文が膨らみ、相場を押し上げた。イラン側も米国による海峡への介入を認めない姿勢を示しており、地政学的リスクが一段と高まっている。
ホルムズ海峡の重要性とタンカー運航減少
ホルムズ海峡は世界の石油や液化天然ガス(LNG)の海上輸送の要衝であり、情勢悪化を受けてタンカーの運航が減少していることも、供給懸念を強める要因となった。市場関係者は「中東情勢の先行き不透明感が原油価格を押し上げている」と指摘する。
今回の急騰は、週末にトランプ大統領がイランへの制裁強化を表明したことが直接的なきっかけとなった。米国はイランの原油輸出を事実上ゼロにする方針で、これに対してイランがホルムズ海峡の封鎖を示唆するなど、双方の対立が激化している。
市場の反応と今後の見通し
アナリストは「短期的には80ドル台を試す可能性もあるが、需要減退懸念も根強く、上値は重い」と分析。一方で、供給懸念が継続すれば、さらなる上昇もあり得るとの見方も出ている。



