東洋経済は2025年版「GX企業ランキング」を発表した。このランキングは、グリーントランスフォーメーション（GX）に積極的に取り組む企業を、ESG評価と財務実績の両面から総合評価した独自調査である。調査対象は東証プライム上場企業と一部のスタートアップを含む約500社で、2024年のデータを基にスコアリングが行われた。
ランキング上位企業の特徴
1位に輝いたのはリコー。同社は再生可能エネルギー比率の向上やサプライチェーン全体でのCO2削減目標の達成度が高く評価された。2位は日本製鉄で、水素還元製鉄技術の実用化に向けた投資が注目された。3位はトヨタ自動車で、ハイブリッド車や燃料電池車の開発に加え、工場のカーボンニュートラル化が評価された。
以下、4位にキヤノン、5位にソニーグループ、6位にパナソニックホールディングス、7位に日立製作所、8位にNTT、9位に三菱電機、10位に富士通がランクインした。上位10社のうち、電機・精密機器メーカーが半数を占める結果となった。
評価基準とスコアリング
ランキングは、環境（E）、社会（S）、ガバナンス（G）の各項目を均等に配点し、さらに売上高成長率や営業利益率などの財務指標を加味した複合スコアで順位を決定。特に「E」の項目では、CO2排出量の削減実績や再生可能エネルギー導入率、製品の環境性能が重視された。
東洋経済の調査責任者は「GXへの取り組みは、単なる環境対策ではなく、企業の競争力に直結する。今回のランキングでは、長期的な視点で投資を行う企業が上位に入る傾向があった」とコメントしている。
業種別の傾向
業種別では、電機・精密機器が最も多く、次いで自動車、化学、鉄鋼の順となった。エネルギー業界では、再生可能エネルギー事業に注力する企業が上位に食い込んだ。一方、金融業界では、投融資先の環境評価を厳格化する動きが評価された。
また、スタートアップ部門では、カーボンクレジット取引プラットフォームを運営するベンチャー企業が1位を獲得。大企業と比較して機動的な経営が可能なスタートアップが、GX分野で存在感を示した。
今後の展望
2025年度以降、政府のGX推進法に基づく排出量取引制度の本格稼働や、国際的なカーボンボーダー調整措置の導入が予定されており、企業のGX戦略はさらに重要性を増す。東洋経済は今後も毎年ランキングを更新し、企業の取り組みを可視化していく方針だ。
