東洋経済オンラインは2025年3月、新たな連載企画「データで読む日本経済」をスタートした。第一回は、日本の国内総生産（GDP）と物価の関係に焦点を当て、長引くデフレからの脱却がなぜ難しいのかをデータに基づいて分析している。
GDPと物価の長期トレンド
記事では、日本の名目GDPと実質GDPの推移をグラフで示しながら、1990年代以降の「失われた30年」と呼ばれる期間に、物価上昇率が低迷してきたことを指摘。特に、消費者物価指数（CPI）の伸び率が他の先進国に比べて低く、デフレ傾向が続いていると分析している。
また、日銀の金融緩和政策にもかかわらず、物価目標である2%の達成が難しい理由として、企業の賃金抑制や消費者の節約志向が根強いことを挙げている。専門家は「賃金と物価の好循環が生まれていない」と指摘する。
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国際比較で見る日本の位置
さらに、米国やユーロ圏との比較も行い、日本の物価上昇率が両地域を下回っていることを明らかにしている。特に、2022年以降の世界的なインフレ局面でも、日本の上昇率は緩やかだったと説明。この背景には、円安による輸入コスト増が国内価格に十分転嫁されていない構造があると分析している。
記事では「日本はデフレ脱却の最終段階にあるが、持続的な物価上昇には賃金上昇が不可欠」と結論づけている。連載は今後も様々な経済指標を取り上げ、日本の現状をデータから読み解く予定だ。
