「今の環境で努力を続けていれば、自然と年収は上がるのだろうか」と、キャリアの節目で自身の市場価値や給与に対して不安や疑問を抱くエンジニアは多い。昨今のIT業界では、生成AIの普及に伴い、エンジニアに求められるスキルや役割が急速に変化している。同じスキルや経験を持っていても、市場や企業によって年収に大きな差が生まれるケースが珍しくない。年収アップを実現するには、スキルを磨くことに加え、そのスキルが評価される市場や企業を見極める視点が重要となる。
スキルと案件単価の相関関係
エンジニアの年収は「スキルが高い人ほど上がる」と考えられがちだが、それだけではない。同じスキルを持っていても、所属する企業の評価制度や事業の成長性、市場環境によって年収には大きな差が生まれる。
クライアントワーク企業、特にSIerやSESなどでは、エンジニア自身が案件に参画すること、つまり「現場に存在すること」そのものが会社の売上に直結する。より難易度の高い高単価案件を担えるようになることで会社としての売上も上がるため、個人の年収も上がりやすくなる。高単価の案件をこなせるようになるには、コンサルティングや技術選定、顧客との折衝、アーキテクチャ設計、要件定義、基本設計など、技術的に難易度の高い工程を担えるようになることや、プロジェクトマネジメントやプロジェクトリーダーなどのマネジメント経験を積むことが近道となるだろう。これらの業務を経験した上で、経験年数を伸ばしたり、規模が大きい案件や複雑な案件の経験を積んだりすることで、さらに個人としての単価向上につながる。
一方、自社でサービスを提供している事業会社では、エンジニアの存在そのものが直接会社の売上に反映されることはほとんどない。エンジニアには品質の高いサービスを提供することが求められるが、マーケターや営業などのビジネスサイドの後押しもあってこそ、サービスは顧客の手に届き、会社の売上となる。そのため、難易度が高い工程やマネジメントを担えるだけでは年収が上がらないケースもある。事業会社では、技術的な観点だけではなくビジネス的な観点を元に、事業やプロダクト全体の現状を把握し課題を理解すること、それを技術でどう解決できるかを考えることが求められる。プロダクトそのものを、技術的な側面ではなくビジネス的な側面で捉えられるようになると、事業会社でも年収は上がりやすくなる。
評価制度と年収の関係
創出した価値と評価制度の結びつき方によって、年収の査定は決まる。単価連動性と呼ばれる仕組みを採用するクライアントワーク企業では、案件単価がそのまま年収に反映される。この仕組みを取り入れている企業では、自身のスキルを上げて難易度の高い高単価案件を担えるようになることが、最もシンプルかつ確実に年収アップへと繋がる。しかし、この仕組みを取り入れている企業は多くはないため、実際にスキル向上に伴って年収が右肩上がりの直線を描いて上昇することはあまり現実的ではない。
クライアントワーク企業の多くや事業会社では、社内の等級制度や評価ランクによってあらかじめ支給される金額のレンジが定義されている。等級やランクの区分は大まかであることが多く、役割や期待されるレベルが広く定められている。そのため、スキルが少し上がった程度では、すぐに給与アップへ繋がりにくいのが現状だ。給与レンジを次のステージへ引き上げるためには、数年単位でのステップアップが必要なケースがほとんどである。
会社の資金体力と成長領域
年収を決定づけるもう一つの重要な要素は「会社の資金体力」であり、「現在その会社が属している／注力している業界・領域が伸びているか」という市場軸の視点だ。これはエンジニア自身のスキルではないため、外的要因となる。どれだけ個人のスキルが高くても、会社や事業自体が儲かっていなければ社員に還元される給与の「原資」そのものが不足してしまう。逆に、活発な投資が行われ、お金の流れが集まりやすいような「伸びている領域」に身を置けば、それが給与やインセンティブとして還元されやすい。
転職市場で年収が大幅にアップしたという広告を目にすることもあるが、大幅アップの要因は伸びている市場・企業に転職をしたというケースが多い。同職種同業界の転職の場合、通常は現年収の1～2割アップが市場の相場と言われている。現年収500万円のエンジニアの場合、550～600万円の提示がおおよその目安となる。これは、エンジニア自身のスキルがより正当に評価されることや、より親和性の高い領域で高く評価されることが要因となりやすい。しかし、現年収の30%以上という大きな金額で上乗せされることはあまり発生しない。そのようなことが起こるケースは、伸びている企業や伸びている業界など、お金が集まっている場所に移動することが要因となることが多いだろう。
資金が集まる注目領域
現在の市場において具体的にどこに資金が集まっているのか。代表的な注目領域として、以下の3つが挙げられる。
1つ目は、クラウドベンダー領域と呼ばれる、AWS／Azure／GCP等のクラウドの導入や運用のサポートを行うSIerだ。企業のDX推進や基盤移行の需要は依然として高く、大規模な予算が投じられ続けている。AI活用推進がクラウドの需要に拍車をかけ、さらに多くの企業がクラウドへの投資を増やすようになった。またこの領域は、各クラウド企業から認定を得ているかどうかで企業としてのクラウドへの強さや対応力の高さを測りやすいため、大規模案件や難易度の高い案件が集まりやすい特定の場所が存在する。
2つ目は、データの活用基盤の構築、生成AIや機械学習のモデル構築などを担うデータ活用領域のベンダーだ。AI活用やデータ分析の重要性が叫ばれる昨今、データを適切に利活用するための基盤構築や、実際にデータを利活用するモデルの構築ができる領域は非常に市場価値が高いと言える。また、データ利活用の重要性が浸透したのは比較的最近であるため、まだこの領域におけるベテラン層が市場にあまり存在していない。新しい領域でいち早く経験を積んでベテラン層に近づくと、さらなる市場価値の向上につながる。
最後はシステム刷新が大幅に行われている領域だ。具体的には、金融業界や製造業界がこれに当たる。これまではかなりレガシーな環境がメインと言われていたものの、直近はクラウド環境への移行やモダン言語へのリプレイス、システムの刷新などが急激に進んでいる。特に金融領域では、ブロックチェーンやトークンなど新しい技術の活用も積極的に進んでいる。また、セキュリティリスクなどの課題も残っている領域であるため、今後も革新的な技術が生まれやすい環境だ。これまで進化に時間がかかった分、負の遺産が多いことや新しい技術が出てきていることから急激な変革期を迎えており、投資されやすい領域だと言えるだろう。
事業会社を見極めるポイント
ここで一つ注意したいのが、自社サービスを運営する「事業会社」の見極めだ。事業会社を転職先として検討する際は、「会社全体の規模が伸びているか」だけでなく、「そのサービス単体としてしっかり売上が伸びているか」「これから業界全体として伸びていく領域か」を見極める必要がある。例えば、表向きはスマートな自社サービス企業を謳っていても、実はメインの売上をSIer事業やSES事業に頼っており、肝心の自社Webサービスは赤字が続いているようなケースも珍しくない。このような構造の場合、自社サービス側のエンジニアに対して十分な給与還元が行われにくい背景があるため、事業の収益構造まで一歩踏み込んでリサーチすることが重要だ。
事業会社から転職するエンジニアの転職理由は、サービスの売上の不調に起因していることも多い。「売上が伸びず給与に還元されない」「エンジニアリングや技術に投資ができず予算が下がりやりたいことに挑戦できない」「メンバーが減っているが売上の不調で増員できず稼働が増えている」など、歪が生じる場所はそれぞれだが、多くは売上の不調が原因となっている。年収の観点だけではなく、長期的に就業できるかという観点でも、事業会社のサービスが伸びているかは重要な要素だ。
まとめ
年収アップを実現するためには、スキルを磨くだけでは十分ではない。市場で評価されるスキルや経験を身につけることに加え、その価値が正当に評価される企業や、成長が続く市場・事業領域を選ぶことも重要だ。まずは、自身のスキルや経験が事業やプロダクトにどのような価値を生み出しているのかを振り返り、より高い価値を発揮できるスキルや役割を目指そう。そして同時に、自分が活躍する市場や企業が今後も成長を続ける領域であるか、評価制度や事業の将来性も含めて見極める視点を持つことが大切だ。「何を身につけるか=スキル・経験（内的要因）」と「どこでその力を発揮するか＝会社・市場・評価制度（外的要因）」の2つを意識してキャリアを選択することが、変化の激しいIT業界において市場価値を高め、長期的な年収アップにつながるだろう。
